建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
均等償却しております。2014/06/26 10:55

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	5百万円	5百万円
機械装置及び運搬具	13	3

2014/06/26 10:55

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2.前事業年度まで、投資その他の資産の「投資不動産」に表示していた1,054百万円は、表示方法の変更に伴い、下記の記載のとおり、有形固定資産へ振り替えております。(投資不動産については当期減少額、有形固定資産については、当期増加額に含めて表示しております。)

建物	624百万円	投資不動産から振り替えております。
構築物	33	〃
工具、器具及び備品	8	〃
土地	386	〃
無形固定資産のその他	2	〃

3.当期増加の主なものは次のとおりであります。

建設仮勘定	山口・平生事業所	311百万円
	大阪事業所	161
	敦賀事業所	132

2014/06/26 10:55

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

場所	用途	種類
山口・平生事業所(山口県熊毛郡平生町)	遊休資産	建物、機械装置、その他
敦賀事業所(福井県敦賀市)	遊休資産	建物、機械装置、その他
大阪事業所(堺市西区)	遊休資産	機械装置
総合研究所(大阪市住之江区)	遊休資産	建物、機械装置、その他

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す単位として、事業用資産については事業の種類別セグメントの区分別に、遊休資産については個別資産別にグルーピングを行っております。
当社グループは、遊休状態にあり将来の用途が定まっていない遊休資産について、各々の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(20百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、山口・平生事業所2百万円(建物0百万円、機械装置1百万円、その他0百万円)、敦賀事業所11百万円(建物0百万円、機械装置10百万円、その他0百万円)、大阪事業所2百万円(機械装置2百万円)、総合研究所5百万円(建物0百万円、機械装置4百万円、その他0百万円)であります。

2014/06/26 10:55

#5 表示方法の変更、財務諸表（連結）

前事業年度において電子記録債権は流動資産の「受取手形」に含めて表示しておりました。今後、電子記録債権の増加が見込まれることから、実態をより適切に表示するため、当事業年度より独立掲記しております。
前事業年度において賃貸用不動産は投資その他の資産の「投資不動産(純額)」として表示しておりました。今後、不動産賃貸に係る収入の増加が見込まれることから、実態をより適切に表示するため、当事業年度より、有形固定資産の「建物」、「構築物」、「工具、器具及び備品」、「土地」、無形固定資産の「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書)

2014/06/26 10:55

#6 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

この表示方法の変更を前連結会計年度に反映させ、流動資産の「受取手形及び売掛金」に含めて表示していた561百万円は「電子記録債権」に組み替えております。
前連結会計年度において賃貸用不動産は投資その他の資産の「投資不動産(純額)」として表示しておりました。今後、不動産賃貸に係る収入の増加が見込まれることから、実態をより適切に表示するため、当連結会計年度より、有形固定資産の「建物及び構築物」、「土地」、「その他」、「無形固定資産」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を前連結会計年度に反映させ、投資その他の資産の「投資不動産(純額)」として表示していた1,054百万円は、有形固定資産の「建物及び構築物」678百万円、建物及び構築物の「減価償却累計額」△20百万円、「建物及び構築物(純額)」658百万円、「土地」386百万円、「その他」8百万円、その他の「減価償却累計額」△0百万円、「その他(純額)」8百万円、無形固定資産2百万円に組み替えております。

2014/06/26 10:55

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2014/06/26 10:55