有価証券報告書-第80期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
※5 減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す単位として、事業用資産については事業の種類別セグメントの区分別に、遊休資産については個別資産別にグルーピングを行っております。
当社グループは、遊休状態にあり将来の用途が定まっていない遊休資産について、各々の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(20百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、山口・平生事業所2百万円(建物0百万円、機械装置1百万円、その他0百万円)、敦賀事業所11百万円(建物0百万円、機械装置10百万円、その他0百万円)、大阪事業所2百万円(機械装置2百万円)、総合研究所5百万円(建物0百万円、機械装置4百万円、その他0百万円)であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す単位として、事業用資産については事業の種類別セグメントの区分別に、遊休資産については個別資産別にグルーピングを行っております。
当社グループは、遊休状態にあり将来の用途が定まっていない遊休資産について、各々の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(7百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、山口・平生事業所1百万円(機械装置1百万円)、敦賀事業所5百万円(建物1百万円、機械装置4百万円)、大阪事業所0百万円(機械装置0百万円)であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 山口・平生事業所 (山口県熊毛郡平生町) | 遊休資産 | 建物、機械装置、その他 |
| 敦賀事業所 (福井県敦賀市) | 遊休資産 | 建物、機械装置、その他 |
| 大阪事業所 (堺市西区) | 遊休資産 | 機械装置 |
| 総合研究所 (大阪市住之江区) | 遊休資産 | 建物、機械装置、その他 |
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す単位として、事業用資産については事業の種類別セグメントの区分別に、遊休資産については個別資産別にグルーピングを行っております。
当社グループは、遊休状態にあり将来の用途が定まっていない遊休資産について、各々の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(20百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、山口・平生事業所2百万円(建物0百万円、機械装置1百万円、その他0百万円)、敦賀事業所11百万円(建物0百万円、機械装置10百万円、その他0百万円)、大阪事業所2百万円(機械装置2百万円)、総合研究所5百万円(建物0百万円、機械装置4百万円、その他0百万円)であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。
当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 山口・平生事業所 (山口県熊毛郡平生町) | 遊休資産 | 機械装置 |
| 敦賀事業所 (福井県敦賀市) | 遊休資産 | 建物、機械装置 |
| 大阪事業所 (堺市西区) | 遊休資産 | 機械装置 |
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す単位として、事業用資産については事業の種類別セグメントの区分別に、遊休資産については個別資産別にグルーピングを行っております。
当社グループは、遊休状態にあり将来の用途が定まっていない遊休資産について、各々の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(7百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、山口・平生事業所1百万円(機械装置1百万円)、敦賀事業所5百万円(建物1百万円、機械装置4百万円)、大阪事業所0百万円(機械装置0百万円)であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。