有価証券報告書-第80期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第75条に定める製造原価明細書については、同条第2項ただし書きにより、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第26条の2に定める減損損失累計額が減価償却累計額に含まれている旨の注記については、同条第5項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の3の2に定める減損損失に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省力しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表)
前事業年度において電子記録債権は流動資産の「受取手形」に含めて表示しておりました。今後、電子記録債権の増加が見込まれることから、実態をより適切に表示するため、当事業年度より独立掲記しております。
前事業年度において賃貸用不動産は投資その他の資産の「投資不動産(純額)」として表示しておりました。今後、不動産賃貸に係る収入の増加が見込まれることから、実態をより適切に表示するため、当事業年度より、有形固定資産の「建物」、「構築物」、「工具、器具及び備品」、「土地」、無形固定資産の「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書)
前事業年度まで賃貸用不動産に係る受取賃貸料は営業外収益の「受取賃貸料」に、賃貸収入原価は営業外費用の「賃貸収入原価」に含めて表示しておりました。今後、不動産賃貸に係る収入の増加が見込まれることから、実態をより適切に表示するため、当事業年度より、それぞれ売上高、売上原価に含めて表示しております。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第75条に定める製造原価明細書については、同条第2項ただし書きにより、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第26条の2に定める減損損失累計額が減価償却累計額に含まれている旨の注記については、同条第5項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の3の2に定める減損損失に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省力しております。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表)
前事業年度において電子記録債権は流動資産の「受取手形」に含めて表示しておりました。今後、電子記録債権の増加が見込まれることから、実態をより適切に表示するため、当事業年度より独立掲記しております。
前事業年度において賃貸用不動産は投資その他の資産の「投資不動産(純額)」として表示しておりました。今後、不動産賃貸に係る収入の増加が見込まれることから、実態をより適切に表示するため、当事業年度より、有形固定資産の「建物」、「構築物」、「工具、器具及び備品」、「土地」、無形固定資産の「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書)
前事業年度まで賃貸用不動産に係る受取賃貸料は営業外収益の「受取賃貸料」に、賃貸収入原価は営業外費用の「賃貸収入原価」に含めて表示しておりました。今後、不動産賃貸に係る収入の増加が見込まれることから、実態をより適切に表示するため、当事業年度より、それぞれ売上高、売上原価に含めて表示しております。