有価証券報告書-第92期(2025/04/01-2026/03/31)
(表示方法の変更)
前事業年度まで独立掲記しておりました営業外収益の「有価証券利息」、「受取賃貸料」及び「仕入割引」は金額的重要性が乏しいため、当事業年度より営業外収益の「雑収入」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「有価証券利息」5百万円、「受取賃貸料」9百万円及び「仕入割引」4百万円は、営業外収益の「雑収入」として組み替えております。
前事業年度まで営業外費用の「雑損失」に含めていた「電子記録債権売却損」及び「訴訟関連費用」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「雑損失」に表示していた71百万円は、「電子記録債権売却損」9百万円、「訴訟関連費用」4百万円及び「雑損失」57百万円として組み替えております。
前事業年度まで独立掲記しておりました営業外収益の「有価証券利息」、「受取賃貸料」及び「仕入割引」は金額的重要性が乏しいため、当事業年度より営業外収益の「雑収入」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「有価証券利息」5百万円、「受取賃貸料」9百万円及び「仕入割引」4百万円は、営業外収益の「雑収入」として組み替えております。
前事業年度まで営業外費用の「雑損失」に含めていた「電子記録債権売却損」及び「訴訟関連費用」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「雑損失」に表示していた71百万円は、「電子記録債権売却損」9百万円、「訴訟関連費用」4百万円及び「雑損失」57百万円として組み替えております。