有価証券報告書-第126期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において「流動資産」の「受取手形」に含めておりました「電子記録債権」は、明瞭性を高める観点から当事業年度より区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表において「流動資産」に表示しておりました「受取手形」47,703百万円は、「流動資産」の「受取手形」18,422百万円、「電子記録債権」29,280百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において「特別損失」の「その他」に含めておりました「関係会社株式評価損」については、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において「特別損失」に表示しておりました「その他」585百万円は、「関係会社株式評価損」17百万円、「その他」567百万円として組み替えております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において「流動資産」の「受取手形」に含めておりました「電子記録債権」は、明瞭性を高める観点から当事業年度より区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表において「流動資産」に表示しておりました「受取手形」47,703百万円は、「流動資産」の「受取手形」18,422百万円、「電子記録債権」29,280百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において「特別損失」の「その他」に含めておりました「関係会社株式評価損」については、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において「特別損失」に表示しておりました「その他」585百万円は、「関係会社株式評価損」17百万円、「その他」567百万円として組み替えております。