有価証券報告書-第127期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において「営業外費用」に表示しておりました「賃貸設備減価償却費」と、「その他」に含めておりました賃貸設備に係る費用は、明瞭性を高めるため、当事業年度より「設備賃貸費用」として表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において「営業外費用」に表示しておりました「賃貸設備減価償却費」18,147百万円、「その他」に含めておりました賃貸設備に係る費用2,752百万円は、「設備賃貸費用」20,900百万円として組み替えております。
前事業年度において「特別損失」の「その他」に含めておりました「投資有価証券売却損」は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において「特別損失」に表示しておりました「その他」1,727百万円は、「特別損失」の「投資有価証券売却損」1,360百万円、「その他」366百万円として組み替えております。
(「会計上の見積りの開示に関する会計基準」の適用)
「会計上の見積りの開示に関する会計基準」(企業会計基準第31号 2020年3月31日)を当事業年度の年度末に係る財務諸表から適用し、財務諸表に重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。
ただし、当該注記においては、当該会計基準第11項ただし書きに定める経過的な取扱いに従って、前事業年度に係る内容については記載しておりません。
(損益計算書)
前事業年度において「営業外費用」に表示しておりました「賃貸設備減価償却費」と、「その他」に含めておりました賃貸設備に係る費用は、明瞭性を高めるため、当事業年度より「設備賃貸費用」として表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において「営業外費用」に表示しておりました「賃貸設備減価償却費」18,147百万円、「その他」に含めておりました賃貸設備に係る費用2,752百万円は、「設備賃貸費用」20,900百万円として組み替えております。
前事業年度において「特別損失」の「その他」に含めておりました「投資有価証券売却損」は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において「特別損失」に表示しておりました「その他」1,727百万円は、「特別損失」の「投資有価証券売却損」1,360百万円、「その他」366百万円として組み替えております。
(「会計上の見積りの開示に関する会計基準」の適用)
「会計上の見積りの開示に関する会計基準」(企業会計基準第31号 2020年3月31日)を当事業年度の年度末に係る財務諸表から適用し、財務諸表に重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。
ただし、当該注記においては、当該会計基準第11項ただし書きに定める経過的な取扱いに従って、前事業年度に係る内容については記載しておりません。