有価証券報告書-第124期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において区分掲記しておりました「投資その他の資産」の「長期貸付金」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。また、前事業年度において「投資その他の資産」の「その他」に含めておりました「前払年金費用」については、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表において「投資その他の資産」に表示しておりました「長期貸付金」4,048百万円、「その他」62,759百万円は、「前払年金費用」47,033百万円、「その他」19,773百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において区分掲記しておりました「特別損失」の「投資有価証券売却損」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度においては、「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において「特別損失」に表示しておりました「投資有価証券売却損」978百万円、「その他」1,058百万円は、「その他」2,037百万円として組み替えております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において区分掲記しておりました「投資その他の資産」の「長期貸付金」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。また、前事業年度において「投資その他の資産」の「その他」に含めておりました「前払年金費用」については、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表において「投資その他の資産」に表示しておりました「長期貸付金」4,048百万円、「その他」62,759百万円は、「前払年金費用」47,033百万円、「その他」19,773百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において区分掲記しておりました「特別損失」の「投資有価証券売却損」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度においては、「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において「特別損失」に表示しておりました「投資有価証券売却損」978百万円、「その他」1,058百万円は、「その他」2,037百万円として組み替えております。