総合商研（7850）の全事業営業利益の推移 - 第二四半期
連結
- 2011年1月31日
- 3億7742万
- 2012年1月31日 +47.43%
- 5億5645万
- 2013年1月31日 +3.15%
- 5億7396万
- 2014年1月31日 +6.17%
- 6億938万
- 2015年1月31日 +8.64%
- 6億6204万
- 2016年1月31日 -10.21%
- 5億9442万
- 2017年1月31日 +31.28%
- 7億8033万
- 2018年1月31日 +7.3%
- 8億3728万
- 2019年1月31日 -26.2%
- 6億1792万
- 2020年1月31日 -10.38%
- 5億5377万
- 2021年1月31日 +65.03%
- 9億1387万
- 2022年1月31日 -18.4%
- 7億4572万
- 2023年1月31日 +14.62%
- 8億5472万
- 2024年1月31日 +12.85%
- 9億6457万
- 2025年1月31日 +15.63%
- 11億1531万
- 2026年1月31日 -15.96%
- 9億3730万
個別
- 2010年1月31日
- 3億5856万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 利益面につきましては、高騰していた電気代が落ち着きを見せてきたことや、引き続き業務委託費等のコスト削減、価格転嫁など、利益率の向上に努めたことで増益となりました。2024/03/14 16:04
以上の結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、11,340百万円(前年同四半期比34百万円減)となりました。また、営業利益は964百万円(前年同四半期比109百万円増)、経常利益は1,003百万円(前年同四半期比96百万円増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は694百万円(前年同四半期比60百万円増)となりました。
当社グループの利益は、第1四半期連結会計期間が、年賀状印刷の資材・販売促進費等の先行支出により低下、第2四半期連結会計期間が、年賀状印刷の集中及び商業印刷の年末商戦の折込広告の受注増により増加、第3四半期連結会計期間及び第4四半期連結会計期間が、年賀状印刷の固定費のみが発生することにより低下するという季節的変動があります。
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