ウェッジ HD(2388)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 8151万
- 2009年9月30日 +150.36%
- 2億408万
- 2009年12月31日 -97.97%
- 415万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 1億8595万
- 2010年6月30日 +23.62%
- 2億2988万
- 2010年9月30日 +60.74%
- 3億6952万
- 2010年12月31日 -85.79%
- 5250万
- 2011年3月31日 +122.69%
- 1億1693万
- 2011年6月30日 +72.5%
- 2億170万
- 2011年9月30日 -13.09%
- 1億7530万
- 2011年12月31日 -93.63%
- 1115万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 1億2846万
- 2012年6月30日 +34.36%
- 1億7259万
- 2012年9月30日 -0.19%
- 1億7227万
- 2012年12月31日 -71.93%
- 4835万
- 2013年3月31日 +389.79%
- 2億3683万
- 2013年6月30日 +159.41%
- 6億1436万
- 2013年9月30日 -20.1%
- 4億9090万
- 2013年12月31日
- -5680万
- 2014年3月31日
- 3986万
- 2014年6月30日 +98.48%
- 7913万
- 2014年9月30日 +1.95%
- 8067万
- 2014年12月31日 -59.7%
- 3251万
- 2015年3月31日 +718.98%
- 2億6625万
- 2015年6月30日 +148.82%
- 6億6248万
- 2015年9月30日 +27.08%
- 8億4189万
- 2018年3月31日 -94.54%
- 4600万
- 2018年9月30日 +60.87%
- 7400万
個別
- 2008年9月30日
- 9723万
- 2009年9月30日 -18.15%
- 7958万
- 2010年9月30日 +302.59%
- 3億2041万
- 2011年9月30日
- -3149万
- 2012年9月30日
- 1654万
- 2013年9月30日 -27.99%
- 1191万
- 2014年9月30日 -82.74%
- 205万
- 2015年9月30日
- -5609万
- 2023年9月30日 -286.82%
- -2億1700万
- 2024年9月30日 -73.73%
- -3億7700万
- 2025年9月30日
- -1億1200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2025/12/26 13:39
(注)第3四半期に係る四半期報告書は提出しておりませんが、第3四半期に係る各数値については金融商品取引(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益金額又は1株当たり四半期純損失金額(△)(円) 2.25 △0.37 0.19 △7.41
所の定める規則により作成した四半期情報を記載しており、期中レビューは受けております。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 前事業年度(2024年9月30日)2025/12/26 13:39
税引前当期純損失が計上されているため、記載を省略しております。
当事業年度(2025年9月30日) - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2024年9月30日)2025/12/26 13:39
税金等調整前当期純損失が計上されているため、記載を省略しております。
当連結会計年度(2025年9月30日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは当連結会計年度においては、減収増益となりました。売上高は8億16百万円(前年同期比5.2%減)、営業損失は91百万円(前年同期は14百万円の営業損失)、経常損失は2億97百万円(前年同期は8億95百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純損失は2億26百万円(前年同期は9億42百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。2025/12/26 13:39
売上高は当社が営むコンテンツ事業の編集やカードゲーム開発の受注状況が堅調でありましたが、前年同期は過去最高のロイヤリティ収入であった前年同期に比べ、ロイヤリティ収入が減少したことから、減収となりました。また営業利益については、上記の要因に加え人件費等が増加したことから、減益となりました。経常利益については、3億60百万円の持分法による投資損失を計上することとなり、2億97百万円の損失となりました。また、リゾート事業を営む持分法適用関連会社の株式を売却し関係会社株式売却益1億2百万円を特別利益に計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は2億26百万円の損失となりました。
コロナ禍からの回復以降好調であったリゾート事業の持分法適用関連会社の利益貢献が第3四半期以降はなくなっており、Digital Finance事業を営む持分法適用関連会社であるGroup Lease PCL(以下、GL)が長期にわたり訴訟対応などの多額の費用が継続しており、今後もこの訴訟対応は数年間影響を及ぼすと考えられます。このため、この厳しい状況は中期的に継続すると認識しております。この状況を打破するため、今後とも当社並びにGLが協力して訴訟対応をすること、またリゾート事業を営む持分法適用関連会社の株式を売却したことにより得た資金を活用することで長期的に赤字解消を目指してまいります。 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注)2. 1株当たり当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純損失金額(△)の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2025/12/26 13:39
項目 前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) (うち新株予約権) ― ― 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含まれなかった潜在株式の概要 ストック・オプション699,000株 ストック・オプション699,000株