東亞合成(4045)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2012年12月31日
- 1億5200万
- 2013年12月31日 -49.34%
- 7700万
- 2014年12月31日 +77.92%
- 1億3700万
- 2015年12月31日 -11.68%
- 1億2100万
- 2016年12月31日 -25.62%
- 9000万
- 2017年12月31日 -22.22%
- 7000万
- 2018年12月31日 ±0%
- 7000万
- 2019年12月31日 +171.43%
- 1億9000万
- 2020年12月31日 -28.42%
- 1億3600万
- 2021年12月31日 +43.38%
- 1億9500万
- 2022年12月31日 +12.82%
- 2億2000万
- 2023年12月31日 +59.09%
- 3億5000万
- 2024年12月31日 +50.57%
- 5億2700万
- 2025年12月31日 +8.35%
- 5億7100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産91,573百万円およびセグメント間取引消去が含まれております。2026/03/25 14:37
(3) 減価償却費の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額は、主に各報告セグメントに配分していない全社費用であります。2026/03/25 14:37
- #3 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費のうち主要な費目2026/03/25 14:37
※4 一般管理費のうち主要な費目前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 退職給付費用 119 91 減価償却費 109 182
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 退職給付費用 192 90 減価償却費 1,597 1,815 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 14:37
(表示方法の変更)前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 未払設備撤去費用否認額 313 229 減価償却費超過額 230 217 棚卸資産評価損 187 190
前事業年度において、繰延税金資産にて独立掲記しておりました「土壌汚染対策費用否認額」および繰延税金負債にて独立掲記しておりました「退職給付信託返還有価証券」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度よりそれぞれ「その他」に含めております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。この結果、前事業年度の繰延税金資産に表示していた「土壌汚染対策費用否認額」53百万円、「その他」241百万円は、「その他」294百万円に、繰延税金負債に表示していた「退職給付信託返還有価証券」△76百万円、「その他」△0百万円は、「その他」△76百万円に組み替えております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの当連結会計年度の売上高は販売数量が減少したことなどにより、1,623億1千2百万円(前年度比3.2%減収)となりました。2026/03/25 14:37
営業利益は、販売数量の減少に加え、労務費や減価償却費などの固定費の増加により、141億8千万円(前年度比0.4%減益)、経常利益は150億6千7百万円(前年度比5.8%減益)となりました。なお、セグメントごとの売上高と営業利益につきましては、(1)経営成績等の概要 ①財政状態および経営成績の状況をご参照ください。
また、特別損益で投資有価証券の売却を進めたことなどにより、親会社株主に帰属する当期純利益は127億6千6百万円(前年度比7.5%増益)となりました。