有価証券報告書-第12期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
…主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3～50年
機械装置	3～20年

在外連結子会社
…主として定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
…定額法を採用しております。ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
在外連結子会社
…米国の連結子会社は、ASC350「無形資産-のれん及びその他」を適用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
当社及び国内連結子会社
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。