有価証券報告書-第81期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、主要な費目として表示しておりました「容器維持費」、「福利厚生費」、「減価償却費」、「租税公課」、「賃借料」、「旅費交通費」、「消耗品費」及び「支払手数料」は、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度においては、主要な費目として表示しておりません。なお、前連結会計年度の「容器維持費」は166,000千円、「福利厚生費」は593,562千円、「減価償却費」は614,184千円、「租税公課」は166,149千円、「賃借料」は236,328千円、「旅費交通費」は185,796千円、「消耗品費」は249,681千円、「支払手数料」は332,566千円であります。
| 前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日) | 当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) | |||
| 運搬費 | 1,264,088 | 千円 | 1,346,943 | 千円 |
| 貸倒引当金繰入額 | 43,875 | △8,693 | ||
| 給料及び賞与 | 3,000,789 | 3,033,967 | ||
| 賞与引当金繰入額 | 301,932 | 305,019 | ||
| 役員賞与引当金繰入額 | 16,230 | 15,730 | ||
| 退職給付費用 | 173,819 | 178,297 | ||
| 役員退職慰労引当金繰入額 | 76,209 | 76,616 | ||
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、主要な費目として表示しておりました「容器維持費」、「福利厚生費」、「減価償却費」、「租税公課」、「賃借料」、「旅費交通費」、「消耗品費」及び「支払手数料」は、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度においては、主要な費目として表示しておりません。なお、前連結会計年度の「容器維持費」は166,000千円、「福利厚生費」は593,562千円、「減価償却費」は614,184千円、「租税公課」は166,149千円、「賃借料」は236,328千円、「旅費交通費」は185,796千円、「消耗品費」は249,681千円、「支払手数料」は332,566千円であります。