有価証券報告書-第101期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において独立掲記しておりました営業外収益の「受取保険金」は、当事業年度より営業外収益の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「受取保険金」に表示していた23百万円及び「その他」に表示していた36百万円は、「その他」60百万円として表示しております。
前事業年度において独立掲記しておりました営業外費用の「貸倒引当金繰入額」は、当事業年度より営業外費用の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「貸倒引当金繰入額」に表示していた11百万円及び「その他」に表示していた7百万円は、「その他」19百万円として表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において独立掲記しておりました営業外収益の「受取保険金」は、当事業年度より営業外収益の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「受取保険金」に表示していた23百万円及び「その他」に表示していた36百万円は、「その他」60百万円として表示しております。
前事業年度において独立掲記しておりました営業外費用の「貸倒引当金繰入額」は、当事業年度より営業外費用の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「貸倒引当金繰入額」に表示していた11百万円及び「その他」に表示していた7百万円は、「その他」19百万円として表示しております。