当期純損失（△）
連結
- 2019年9月30日
- 2億2600万
- 2019年12月31日 +19.47%
- 2億7000万
- 2020年3月31日 +48.52%
- 4億100万
- 2020年6月30日 -86.78%
- 5300万
- 2020年9月30日
- -1億2900万
- 2020年12月31日 -97.67%
- -2億5500万
- 2021年3月31日
- -1億7800万
- 2021年6月30日
- 6000万
- 2021年9月30日 +96.67%
- 1億1800万
- 2021年12月31日 +61.02%
- 1億9000万
- 2022年3月31日 +39.47%
- 2億6500万
- 2022年6月30日 -48.68%
- 1億3600万
- 2022年9月30日 +16.91%
- 1億5900万
- 2022年12月31日 +5.66%
- 1億6800万
- 2023年3月31日 +91.67%
- 3億2200万
- 2023年6月30日
- -2600万
- 2023年9月30日 -638.46%
- -1億9200万
- 2023年12月31日 -98.44%
- -3億8100万
- 2024年3月31日 -340.94%
- -16億8000万
- 2024年6月30日
- 1億2900万
個別
- 2008年3月31日
- 1000万
- 2009年3月31日
- -6億9900万
- 2009年12月31日
- -3億4100万
- 2010年3月31日
- -2億6700万
- 2010年6月30日
- 8100万
- 2010年9月30日 +28.4%
- 1億400万
- 2010年12月31日 +75.96%
- 1億8300万
- 2011年3月31日 +77.05%
- 3億2400万
- 2011年6月30日 -13.89%
- 2億7900万
- 2011年9月30日 +32.97%
- 3億7100万
- 2011年12月31日 +10.78%
- 4億1100万
- 2012年3月31日 +21.9%
- 5億100万
- 2012年6月30日 +79.64%
- 9億
- 2012年9月30日 -18.56%
- 7億3300万
- 2012年12月31日 -9.28%
- 6億6500万
- 2013年3月31日 +15.79%
- 7億7000万
- 2013年6月30日
- -3800万
- 2013年9月30日 -389.47%
- -1億8600万
- 2013年12月31日
- -1億7600万
- 2014年3月31日
- -1億2400万
- 2014年6月30日
- 9400万
- 2014年9月30日 -89.36%
- 1000万
- 2014年12月31日 +110%
- 2100万
- 2015年3月31日 +280.95%
- 8000万
- 2015年6月30日 -23.75%
- 6100万
- 2015年9月30日 -14.75%
- 5200万
- 2015年12月31日 +48.08%
- 7700万
- 2016年3月31日 +61.04%
- 1億2400万
- 2016年6月30日 -77.42%
- 2800万
- 2016年9月30日
- -6000万
- 2016年12月31日 -1.67%
- -6100万
- 2017年3月31日
- 1億4500万
- 2017年6月30日 -98.62%
- 200万
- 2017年9月30日
- -7200万
- 2017年12月31日
- -5300万
- 2018年3月31日
- 1億5100万
- 2018年6月30日 +5.3%
- 1億5900万
- 2018年9月30日 +36.48%
- 2億1700万
- 2018年12月31日 +60.37%
- 3億4800万
- 2019年3月31日 +60.92%
- 5億6000万
- 2019年6月30日 -71.61%
- 1億5900万
- 2021年3月31日
- -1億8700万
- 2022年3月31日
- 2億3600万
- 2023年3月31日 +28.39%
- 3億300万
- 2024年3月31日
- -17億4300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2024/06/26 13:23
前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 法定実効税率 (%) 30.40.5△0.81.7△2.5△85.0△1.0 税引前当期純損失が計上されているため、記載しておりません。 (調整) 交際費等永久に損金に算入されない項目 (%) 受取配当金等永久に益金に算入されない項目 (%) 住民税均等割 (%) 法人税額の特別控除額 (%) 評価性引当額 (%) その他 (%) - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2024/06/26 13:23
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 法定実効税率 (%) 30.40.4△0.61.5△2.00.2△72.2△0.8 税金等調整前当期純損失が計上されているため、記載しておりません。 (調整) 交際費等永久に損金に算入されない項目 (%) 受取配当金等永久に益金に算入されない項目 (%) 住民税均等割 (%) 法人税額の特別控除額 (%) 持分法投資損益 (%) 評価性引当額 (%) その他 (%) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の売上高につきましては、コロナ禍に端を発した在宅勤務の定着やペーパーレス化による印刷需要の低迷で、トナー向け製品の出荷が大幅に減少したことなどにより、前連結会計年度を下回る7,953百万円(前連結会計年度比1.4%減)となりました。2024/06/26 13:23
損益面につきましては、売上高の減少に加え、生産数量の減少及び主要原燃料価格の高止まりなどによる原価高の影響で、棚卸資産評価損が大幅に増加したことなどにより、営業損失は726百万円(前連結会計年度は営業利益385百万円)、経常損失は667百万円(前連結会計年度は経常利益341百万円)となりました。また、酸化鉄関連事業に係る固定資産の減損損失及び繰延税金資産の取り崩しに伴う法人税等調整額の計上により、親会社株主に帰属する当期純損失は1,680百万円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純利益322百万円)となりました。
セグメント別の概況は、次のとおりであります。 - #4 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (注)1 当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また潜在株式が存在しないため記載しておりません。なお、前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。2024/06/26 13:23
2 1株当たり当期純損益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。