有価証券報告書-第118期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～47年
機械及び装置	4～12年

無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。