訂正有価証券報告書-第124期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、当連結会計年度より有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、定率法から定額法に変更している。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 注記事項(会計方針の変更)(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)」に記載している。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。