三井化学(4183)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 39億3500万
- 2013年6月30日 +999.99%
- 505億3900万
- 2013年9月30日 +1.77%
- 514億3300万
- 2013年12月31日 -28.85%
- 365億9500万
- 2014年3月31日 -4.54%
- 349億3500万
- 2014年6月30日 -3.09%
- 338億5400万
- 2014年9月30日 -1.17%
- 334億5900万
- 2014年12月31日 +1.07%
- 338億1600万
- 2015年3月31日 +3.44%
- 349億7800万
- 2015年6月30日 -8.37%
- 320億5100万
- 2015年9月30日 -3.73%
- 308億5500万
- 2015年12月31日 -4.46%
- 294億8000万
- 2016年3月31日 -68.09%
- 94億800万
- 2016年6月30日 -11.71%
- 83億600万
- 2016年9月30日 -6.9%
- 77億3300万
- 2016年12月31日 +4.55%
- 80億8500万
- 2017年3月31日 -8.39%
- 74億700万
- 2017年6月30日 +3.23%
- 76億4600万
- 2017年9月30日 +0.89%
- 77億1400万
- 2017年12月31日 -0.6%
- 76億6800万
- 2018年3月31日 -25.87%
- 56億8400万
- 2018年6月30日 -2.64%
- 55億3400万
- 2018年9月30日 -2.8%
- 53億7900万
- 2018年12月31日 -3.2%
- 52億700万
- 2019年3月31日 -2.8%
- 50億6100万
- 2019年6月30日 -3.46%
- 48億8600万
- 2019年9月30日 -3.36%
- 47億2200万
- 2019年12月31日 -3.24%
- 45億6900万
- 2020年3月31日 -3.44%
- 44億1200万
個別
- 2009年3月31日
- 2億9100万
- 2010年3月31日 +723.37%
- 23億9600万
- 2011年3月31日 -95.95%
- 9700万
- 2015年3月31日 +128.87%
- 2億2200万
- 2016年3月31日 +95.5%
- 4億3400万
- 2017年3月31日 -61.98%
- 1億6500万
- 2018年3月31日 -3.64%
- 1億5900万
- 2019年3月31日 -23.9%
- 1億2100万
- 2020年3月31日 -32.23%
- 8200万
- 2021年3月31日 -46.34%
- 4400万
- 2022年3月31日 -84.09%
- 700万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 5億1400万
- 2025年3月31日 -23.54%
- 3億9300万
- 2026年3月31日 -30.79%
- 2億7200万
有報情報
- #1 注記事項-その他の営業収益及びその他の営業費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- その他の営業収益及びその他の営業費用の内訳は、以下のとおりであります。2026/06/22 15:04
(注)前連結会計年度において、株式会社日本エム・ディ・エムに対する持分法で会計処理されている投資について、市(単位:百万円) 受取賃貸料 325 346 負ののれん発生益 - 2,585 その他 1,980 1,039
場価格の下落により減損の客観的な証拠が存在すると判断したため、減損損失を計上しております。 - #2 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 16.のれん及び無形資産2026/06/22 15:04
(1)増減表 - #3 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- セグメント利益から、税引前利益への調整は、以下のとおりであります。2026/06/22 15:04
(4)地域ごとの情報(単位:百万円) セグメント利益 100,957 100,028 負ののれん発生益 - 2,585 減損損失 △18,515 △21,913
①売上収益 - #4 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 前連結会計年度及び当連結会計年度における減損損失は、以下のとおりであります。減損損失は、連結損益計算書の「その他の営業費用」に含めております。2026/06/22 15:04
減損損失を認識した主要な資産は、以下のとおりであります。(単位:百万円) 使用権資産 122 115 のれん及び無形資産 38 196 持分法で会計処理されている投資 8,755 16,542
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #5 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 企業結合は、取得法を適用して会計処理しております。被取得企業における識別可能な資産及び引き受けた負債は、原則として、取得日の公正価値で測定しております。2026/06/22 15:04
企業結合で移転された対価、被取得企業の非支配持分の金額及び取得企業が以前に保有していた被取得企業の資本持分の公正価値の合計額が、取得した識別可能な資産と引き受けた負債の取得日における正味の金額を上回る場合は、その超過額をのれんとして計上しております。反対に下回る場合には、直ちに純損益として認識しております。
移転された対価は、取得企業が移転した資産、取得企業に発生した被取得企業の旧所有者に対する負債及び取得企業が発行した資本持分の公正価値の合計額として測定しております。 - #6 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
- ④【連結キャッシュ・フロー計算書】2026/06/22 15:04
(単位:百万円) 減損損失 18 18,515 21,913 負ののれん発生益 - △2,585 受取保険金 △2,683 △3,854 - #7 連結財政状態計算書(IFRS)(連結)
- ①【連結財政状態計算書】2026/06/22 15:04
(単位:百万円) 使用権資産 15 46,143 48,039 のれん 16 21,122 24,782 無形資産 16 66,202 73,195