有価証券報告書-第71期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

平成27年度については、世界・日本経済は緩やかな回復基調が続くと予想されるが、当期に下落した原燃料価格の動向が見通しにくく、さらに当期好調であった液晶パネル関連需要の変動が大きいことから、当社グループを取り巻く収益環境は不透明な状況が予想される。
当社グループでは、「ENS2000-Challenge」の最終年度を迎え、成長路線に再チャレンジするという中期経営計画の目標を確たるものにするため、平成27年度目標(売上高1,200億円、営業利益50億円)達成に向け、重点施策の仕上げを行い、売上拡大と利益率向上にこだわった活動を進めていく。
具体的には、再編した事業本部体制と組織や地域の枠を超えたチーム編成を融合し、顧客トータルニーズ対応型ビジネスへの変革により、新たな顧客・市場開拓を推進する。売上拡大の鍵となる国外事業については、拡充している成形加工拠点をフル活用し、さらなる日本からの資源投入シフトや各国人材の早期育成で事業拡大のスピードアップをはかる。また、炭素繊維強化プラスチックスと当社発泡体との複合構造部材など、新製品や新事業の早期育成に取り組むほか、事業強化につながるM&Aの検討も進めていく。一方、不透明な原燃料価格への対応として、省エネルギーなどコストダウン活動の継続や、設備投資の厳選を継続し、収益性の向上に努めていく。
(文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末において当社グループが判断したものであり、その達成を当社グループとして約束する趣旨のものではない)