タカギセイコー（4242）の商品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 4861万
2010年3月31日 -47.27%: 2563万
2010年12月31日 +305.74%: 1億400万
2011年3月31日 +72.99%: 1億7990万
2011年6月30日 -3.44%: 1億7372万
2011年9月30日 +9.94%: 1億9099万
2011年12月31日 -34.1%: 1億2586万
2012年3月31日 +52.26%: 1億9163万
2012年6月30日 +51.39%: 2億9011万
2012年9月30日 -24.23%: 2億1981万
2012年12月31日 -47.9%: 1億1452万
2013年3月31日 +18.17%: 1億3533万
2013年6月30日 +59.88%: 2億1638万
2013年9月30日 +45.35%: 3億1452万
2013年12月31日 -28.12%: 2億2608万
2014年3月31日 -18.34%: 1億8463万
2014年6月30日 +83.37%: 3億3856万
2014年9月30日 -47.77%: 1億7684万
2014年12月31日 -16.19%: 1億4821万
2015年3月31日 +61.76%: 2億3975万
2015年6月30日 -29.32%: 1億6945万
2015年9月30日 +48.37%: 2億5141万
2015年12月31日 -12.02%: 2億2118万
2016年3月31日 -91.16%: 1955万
2016年6月30日 +187.35%: 5618万
2016年9月30日 +70.66%: 9588万
2016年12月31日 -95.1%: 469万
2017年3月31日 +999.99%: 1億3575万
2017年6月30日 -8.79%: 1億2382万
2017年9月30日 +42.51%: 1億7645万
2017年12月31日 +11.67%: 1億9705万
2018年3月31日 -1.84%: 1億9341万
2018年6月30日 +8.57%: 2億1000万
2018年9月30日 -38.1%: 1億3000万
2018年12月31日 +66.92%: 2億1700万
2019年3月31日 -54.38%: 9900万
2019年6月30日 +150.51%: 2億4800万
2019年9月30日 -27.02%: 1億8100万
2019年12月31日 +10.5%: 2億
2020年3月31日 +31.5%: 2億6300万
2020年6月30日 +11.41%: 2億9300万
2020年9月30日 -3.75%: 2億8200万
2020年12月31日 +2.84%: 2億9000万
2021年3月31日 -26.21%: 2億1400万
2021年6月30日 -31.78%: 1億4600万
2021年9月30日 -19.86%: 1億1700万
2021年12月31日 +31.62%: 1億5400万
2022年3月31日 -25.32%: 1億1500万
2022年6月30日 +7.83%: 1億2400万
2022年9月30日 -24.19%: 9400万
2022年12月31日 -60.64%: 3700万
2023年3月31日 +105.41%: 7600万
2023年6月30日 -73.68%: 2000万
2023年9月30日 -90%: 200万
2023年12月31日 -50%: 100万
2024年3月31日 -100%: 0
2024年9月30日: 0
2025年3月31日: 1200万
2025年9月30日 +125%: 2700万
2026年3月31日 +255.56%: 9600万

有報情報

#1 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等（連結）

社員が会社に対して直接提言を行う「ワーキングチーム活動」により、個々の経営マインド向上と、全社視点を持った自律的な組織運営体制の強化を図っております。
また、全社員から新事業や新商品のアイデアを募集する提案制度を設けており、優れた提案には報奨金を付与することで、挑戦へのモチベーションとエンゲージメントの向上を図っております。
d.従業員の福利、環境整備への投資

2026/06/22 15:37

#2 会計方針に関する事項（連結）

価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
製品・商品・仕掛品・原材料・貯蔵品
当社グループは主に先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/22 15:37

#3 棚卸資産の内訳の注記（連結）

※1 棚卸資産の内訳

	前連結会計年度(2025年3月31日)		当連結会計年度(2026年3月31日)
商品	12	百万円	96	百万円
製品	626	百万円	599	百万円

2026/06/22 15:37

#4 発行済株式、株式の総数等（連結）

② 【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(2026年3月31日)	提出日現在発行数(株)(2026年6月22日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	2,822,472	2,822,472	東京証券取引所スタンダード市場	単元株式数は100株であります。
計	2,822,472	2,822,472	-	-

2026/06/22 15:37

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

③ 棚卸資産
製品・商品・仕掛品・原材料・貯蔵品
当社グループは主に先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。

2026/06/22 15:37

#6 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針

2026/06/22 15:37