営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2014年3月31日
- 180億7800万
- 2015年3月31日 +116.21%
- 390億8600万
個別
- 2014年3月31日
- 32億6100万
- 2015年3月31日 +236.4%
- 109億7000万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの状況(連結)
- エ. 役員の報酬等の額の決定に関する方針2015/06/24 15:02
当社は業績連動型報酬制度を導入しています。連結営業利益ROA(総資本営業利益率)を基準とし、これに連結当期純利益ROE(自己資本当期純利益率)・営業利益の改善度・達成度と取締役個人の業務執行状況の評価を加えた報酬金額としています。
⑥ 株式の保有状況 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。2015/06/24 15:02
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値です。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場価格または原価に利益を加算した価格に基づいています。 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の測定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値です。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場価格または原価に利益を加算した価格に基づいています。2015/06/24 15:02 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:百万円)2015/06/24 15:02
(注)全社費用は配賦不能営業費用であり、その主なものは、基礎研究・本社管理部門に係る費用です。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計「その他」の区分の利益セグメント間の取引消去全社費用(注) 28,2381,740288△12,189 46,8323,982129△11,858 連結財務諸表の営業利益 18,078 39,086
(単位:百万円) - #5 対処すべき課題(連結)
- 米国在宅医療事業における抜本的構造改革2015/06/24 15:02
これらの施策の結果、2017年3月期には2015年3月期対比で130億円、更にフル発現時には175億円の営業利益改善効果を見込んでいます。
b) 発展戦略 - #6 業績等の概要
- 当期の世界経済は、堅調な米国景気が下支えとなり、全体としては比較的安定した推移となりましたが、中国や一部新興国では景気の減速が鮮明化しました。また年度後半には為替相場・原油価格が大きく変動し、世界各国の経済に様々な影響を及ぼしました。一方国内では消費増税に伴い景気が落ち込み、年度後半にかけて持ち直しがみられたものの、その回復ペースは総じて緩慢なものに留まりました。2015/06/24 15:02
このような状況のもと、当期の連結決算においては、売上高は円安の影響もあり各事業とも増収基調で推移しましたが、一方でパラキシレンの自社生産・販売を中止した影響もあり、前期比ではほぼ横ばい(17億円増)の7,862億円となりました。営業利益は素材事業を中心に大きく改善し、前期比210億円増加し391億円(同116.2%増)となりました。高機能繊維・複合材料事業の業績回復や、電子材料・化成品事業を中心とした構造改革効果に加え、円安や原燃料価格下落の影響も収益改善に寄与しています。経常利益では為替差益等も加わり同225億円増の424億円(同113.1%増)となりました。一方で当期純利益は、構造改革等に伴う特別損失を471億円計上したことから、同164億円減少し81億円の赤字となりました。1株当たり当期純利益は△8円23銭(同16円73銭減)となりました。
当連結会計年度における事業の概況は次のとおりです。 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2) 経営成績の分析2015/06/24 15:02
帝人グループの平成26年度連結決算は、売上高は円安の影響もあり各事業とも増収基調で推移しましたが、一方でパラキシレンの自社生産・販売を中止した影響もあり、前期比ではほぼ横ばい(17億円増)の7,862億円となりました。営業利益は素材事業を中心に大きく改善し、前期比210億円増加し391億円(同116.2%増)となりました。高機能繊維・複合材料事業の業績回復や、電子材料・化成品事業を中心とした構造改革効果に加え、円安や原燃料価格下落の影響も収益改善に寄与しています。経常利益では為替差益等も加わり同225億円増の424億円(同113.1%増)となりました。一方で当期純利益は、構造改革等に伴う特別損失を471億円計上したことから、同164億円減少し81億円の赤字となりました。1株当たり当期純利益は△8円23銭(同16円73銭減)となりました。
(3) 財政状態の分析