- 4465
- 2026/09/30
- 時価
- 144億円
- PER 予
- 10.94倍
- 2010年以降
- 5.39-56.9倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.87倍
- 2010年以降
- 0.66-3.51倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.46%
- ROE 予
- 7.92%
- ROA 予
- 5.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ニイタカ(4465)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年5月31日
- 28億6359万
- 2009年5月31日 -3.39%
- 27億6644万
- 2010年5月31日 -3.12%
- 26億8010万
- 2011年5月31日 -5.34%
- 25億3692万
- 2012年5月31日 -5.77%
- 23億9054万
- 2013年5月31日 -4.4%
- 22億8540万
- 2014年5月31日 +9.75%
- 25億820万
- 2015年5月31日 -4.9%
- 23億8539万
- 2016年5月31日 -5.2%
- 22億6141万
- 2017年5月31日 -5.89%
- 21億2830万
- 2018年5月31日 -5.84%
- 20億406万
- 2019年5月31日 +33.56%
- 26億7661万
- 2020年5月31日 +17.91%
- 31億5602万
- 2021年5月31日 -4.67%
- 30億855万
- 2022年5月31日 -5.15%
- 28億5375万
- 2023年5月31日 -5.9%
- 26億8527万
- 2024年5月31日 -5.55%
- 25億3630万
- 2025年5月31日 -7.3%
- 23億5124万
- 2026年5月31日 -6.71%
- 21億9352万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.従業員数の( )は臨時従業員数の外数であります。2026/08/26 9:01
3.提出会社の営業所6か所の建物は賃借しており、当連結会計年度における年間賃借料は33,364千円であります。
(2)国内子会社 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 主として定額法を採用しております。2026/08/26 9:01
建物及び構築物 2年~38年
機械装置及び運搬具 2年~15年 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6.固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2026/08/26 9:01
前連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 当連結会計年度(自 2025年6月1日至 2026年5月31日) 建物 1,461千円 98千円 機械装置及び運搬具 780 2 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/08/26 9:01
当社グループは、管理会計上の区分を主な基準に独立の最小のキャッシュ・フロー単位に基づき、資産をグループ化して減損の検討を行っております。なお、遊休資産については個別の資産単位毎に把握しております。場所 用途 種類 減損損失 大阪府大阪市 事業用資産 建物及び土地等 55,430千円
前連結会計年度において、連結子会社が保有する事業用資産について、収益性が著しく低下したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。内訳は、建物15,122千円、土地21,722千円、機械装置17,303千円、その他の設備1,282千円となっております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産では、現金及び預金が15億1千万円増加し、商品及び製品が1億2百万円、流動資産その他が1億1千6百万円それぞれ減少しております。2026/08/26 9:01
固定資産では、建設仮勘定が1億3千万円増加し、建物及び構築物(純額)が1億7千2百万円、投資有価証券が1億5千4百万円それぞれ減少しております。
流動負債では、未払法人税等が6億7千5百万円増加し、電子記録債務が2億8千3百万円減少しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。2026/08/26 9:01
建物 2年~38年
構築物 2年~38年