有価証券報告書-第142期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
当事業年度より、子会社への不動産賃貸の費用は、金額的重要性が増したことから事業の実態をより適切に反映させるために、従来、「売上原価」として計上していましたが、営業外費用の「不動産賃貸費用」に計上する方法に変更しております。
また、前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めて表示しておりました「製品補償引当金繰入額」及び「不動産賃貸費用」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、区分掲記しました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「売上原価」に表示していた64百万円、営業外費用の「その他」に表示していた59百万円は「製品補償引当金繰入額」4百万円、「不動産賃貸費用」66百万円、「その他」53百万円として組み替えております。
前事業年度において、特別利益に区分掲記しておりました「固定資産売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度から特別利益の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「固定資産売却益」に表示していた0百万円は、「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
当事業年度より、子会社への不動産賃貸の費用は、金額的重要性が増したことから事業の実態をより適切に反映させるために、従来、「売上原価」として計上していましたが、営業外費用の「不動産賃貸費用」に計上する方法に変更しております。
また、前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めて表示しておりました「製品補償引当金繰入額」及び「不動産賃貸費用」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より、区分掲記しました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「売上原価」に表示していた64百万円、営業外費用の「その他」に表示していた59百万円は「製品補償引当金繰入額」4百万円、「不動産賃貸費用」66百万円、「その他」53百万円として組み替えております。
前事業年度において、特別利益に区分掲記しておりました「固定資産売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度から特別利益の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「固定資産売却益」に表示していた0百万円は、「その他」として組み替えております。