DIC(4631)ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 676億5400万
- 2009年3月31日 -96.7%
- 22億3300万
- 2010年3月31日 -23.69%
- 17億400万
- 2010年12月31日 +18.31%
- 20億1600万
- 2011年3月31日 -10.32%
- 18億800万
- 2011年6月30日 -1.71%
- 17億7700万
- 2011年9月30日 -4.05%
- 17億500万
- 2011年12月31日 -12.32%
- 14億9500万
- 2012年3月31日 -59.13%
- 6億1100万
- 2012年6月30日 -1.31%
- 6億300万
- 2012年9月30日 +10.78%
- 6億6800万
- 2012年12月31日 +23.95%
- 8億2800万
- 2013年3月31日 +48.19%
- 12億2700万
- 2013年6月30日 -0.24%
- 12億2400万
- 2013年9月30日 -6.05%
- 11億5000万
- 2013年12月31日 +44.87%
- 16億6600万
- 2014年3月31日 -5.46%
- 15億7500万
- 2014年6月30日 +1.27%
- 15億9500万
- 2014年9月30日 -4.08%
- 15億3000万
- 2014年12月31日 -10.78%
- 13億6500万
- 2015年3月31日 -8.06%
- 12億5500万
- 2015年6月30日 -7.01%
- 11億6700万
- 2015年9月30日 -11.74%
- 10億3000万
- 2015年12月31日 -12.04%
- 9億600万
- 2016年3月31日 -14.46%
- 7億7500万
- 2016年6月30日 -16.13%
- 6億5000万
- 2016年9月30日 -13.85%
- 5億6000万
- 2016年12月31日 -10.54%
- 5億100万
- 2017年3月31日 -16.97%
- 4億1600万
- 2017年6月30日 -17.79%
- 3億4200万
- 2017年9月30日 -20.76%
- 2億7100万
- 2017年12月31日 -26.57%
- 1億9900万
- 2018年3月31日 -26.13%
- 1億4700万
- 2018年6月30日 -32.65%
- 9900万
- 2018年9月30日 -48.48%
- 5100万
- 2018年12月31日 -33.33%
- 3400万
- 2019年3月31日 -8.82%
- 3100万
- 2019年6月30日 +999.99%
- 8億5800万
- 2019年9月30日 -7.11%
- 7億9700万
- 2019年12月31日 -4.39%
- 7億6200万
- 2020年3月31日 -10.1%
- 6億8500万
- 2020年6月30日 +31.24%
- 8億9900万
- 2020年9月30日 -3.89%
- 8億6400万
- 2020年12月31日 -5.21%
- 8億1900万
- 2021年3月31日 +2.32%
- 8億3800万
- 2021年6月30日 +999.99%
- 173億1300万
- 2021年9月30日 +1.03%
- 174億9100万
- 2021年12月31日 +15.39%
- 201億8200万
- 2022年3月31日 +35.57%
- 273億6000万
- 2022年6月30日 -8.13%
- 251億3600万
- 2022年9月30日 +43.63%
- 361億300万
- 2022年12月31日 -6.82%
- 336億4100万
- 2023年3月31日 +0.3%
- 337億4300万
- 2023年6月30日 +38.3%
- 466億6700万
- 2023年9月30日 -10.33%
- 418億4800万
- 2023年12月31日 -57.51%
- 177億8200万
- 2024年3月31日 +2.88%
- 182億9400万
- 2024年6月30日 +3.38%
- 189億1300万
- 2024年9月30日 -10.31%
- 169億6400万
- 2024年12月31日 +2.53%
- 173億9400万
- 2025年3月31日 -4.94%
- 165億3500万
- 2025年6月30日 -1.48%
- 162億9000万
- 2025年9月30日 +0.71%
- 164億600万
- 2025年12月31日 +4.47%
- 171億4000万
- 2026年3月31日 -0.05%
- 171億3100万
個別
- 2008年3月31日
- 8900万
- 2009年3月31日 -32.58%
- 6000万
- 2012年3月31日 -16.67%
- 5000万
- 2013年3月31日 -26%
- 3700万
- 2013年12月31日 -24.32%
- 2800万
- 2023年12月31日 +999.99%
- 11億4200万
- 2024年12月31日 -5.69%
- 10億7700万
- 2025年12月31日 -6.13%
- 10億1100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所に係る費用です。2023/08/09 14:04
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 企業結合等関係、四半期連結財務諸表(連結)
- 上記の取得対価13,211百万円には、PCAS-C社の株式の取得対価12,616百万円に加え、PCAS-C社が保有していた借入金の返済による支出595百万円が含まれています。2023/08/09 14:04
(5) 発生したのれんの金額、発生原因、償却方法及び償却期間
①発生したのれんの金額 :10,563百万円 - #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2023/08/09 14:04
(固定資産に係る重要な減損損失) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- EBITDA:親会社株主に帰属する四半期純利益+法人税等合計+支払利息-受取利息+減価償却費+のれん償却額2023/08/09 14:04
当第2四半期連結累計期間(2023年1月~6月)における当社グループの業績は、売上高は前年同期比1.2%減の5,153億円でした。世界経済は、米国や欧州でのインフレ抑制を目的とした金融政策の継続、ウクライナ情勢の長期化、中国におけるゼロコロナ政策解除後の景気回復の遅れなどを背景に不透明な状況が続いており、金利情勢や景気減速への懸念などから、様々な業界分野において需要の伸び悩みや在庫抑制の動きが見られました。この状況下、当社グループが注力する主な顧客業界の需要動向としては、電気・電子やディスプレイを中心とするデジタル分野では、ディスプレイ市場はパネルメーカーによる在庫調整の進展により需要が回復した一方で、半導体市場は最終製品需要の回復が見られず、弱い動きが続きました。また、モビリティを中心とするインダストリアル分野※では、自動車市場は世界的に販売台数の回復が見られたものの、自動車向け材料についてはサプライチェーン上の余剰在庫が解消しきれていない状況が継続しました。これらの結果、ファンクショナルプロダクツを中心に高付加価値製品の出荷数量が減少しました。また、カラー&ディスプレイの顔料製品も主要市場である欧州における景気減速の影響により、塗料用顔料やプラスチック用顔料などの出荷が落ち込みました。