DIC(4631)の全事業営業利益の推移 - 第一四半期
連結
- 2010年6月30日
- 102億1400万
- 2011年6月30日 +1.27%
- 103億4400万
- 2012年6月30日 -6.5%
- 96億7200万
- 2013年3月31日 +7.23%
- 103億7100万
- 2013年6月30日 ±0%
- 103億7100万
- 2014年3月31日 -9.39%
- 93億9700万
- 2015年3月31日 +11.9%
- 105億1500万
- 2016年3月31日 +17.38%
- 123億4300万
- 2017年3月31日 +6.38%
- 131億3000万
- 2018年3月31日 -16.04%
- 110億2400万
- 2019年3月31日 -26.65%
- 80億8600万
- 2020年3月31日 +22.73%
- 99億2400万
- 2021年3月31日 +40.74%
- 139億6700万
- 2022年3月31日 -16.07%
- 117億2300万
- 2023年3月31日 -48.96%
- 59億8300万
- 2024年3月31日 +41.68%
- 84億7700万
- 2025年3月31日 +54.03%
- 130億5700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントの利益又は損失の金額の合計額と四半期連結損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2024/05/15 14:04
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所に係る費用です。(単位:百万円) 全社費用(注) △2,205 四半期連結損益計算書の営業利益 5,983
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自 2024年1月1日 至 2024年3月31日) - #2 報告セグメントごとの利益又は損失の金額の合計額と四半期損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 3.報告セグメントの利益又は損失の金額の合計額と四半期連結損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2024/05/15 14:04
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない当社の新事業、総合研究所に係る費用です。(単位:百万円) 全社費用(注) △2,488 四半期連結損益計算書の営業利益 8,477 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (単位:億円)2024/05/15 14:04
EBITDA:親会社株主に帰属する四半期純利益+法人税等合計+支払利息-受取利息+減価償却費+のれん償却額前第1四半期連結累計期間 当第1四半期連結累計期間 前年同期比 現地通貨ベース前 年 同 期 比 売上高 2,552 2,558 +0.2% △5.5% 営業利益 60 85 +41.7% +32.8% 経常利益 46 66 +45.3% -
当第1四半期連結累計期間(2024年1月~3月)における当社グループの売上高は、前年同期比0.2%増の2,558億円でした。現地通貨ベースでは5.5%の減収となりました。世界経済は、米国や欧州ではインフレ圧力が少し弱まるなか、金融政策の見直しに対して慎重な姿勢が続いており、中国では景気の先行きについて、依然として不透明な状況となっています。この状況下、当社グループが注力する主な顧客業界の需要動向としては、電気・電子やディスプレイを中心とするデジタル分野のうち、ディスプレイ市場はパネルメーカーにおける稼働調整の動きにより需要が停滞した一方で、半導体市場は本格的な需要回復にはまだ時間を要するものの、回復基調が見られました。モビリティを中心とするインダストリアル分野※では、自動車市場での世界的な販売台数の回復に伴い、自動車向け材料はサプライチェーン上の余剰在庫の解消が進み、需要の回復が見られました。このようななか、当社グループの出荷動向に関しては、製品によって状況にばらつきがあるものの、エレクトロニクスやモビリティ関連の高付加価値製品は概ね回復傾向となり、パッケージ用インキも、海外ではインフレ圧力の弱まりによる消費財需要の戻りに伴い増加しました。また、円安による為替換算影響も売上高の増加要因となりました。