DIC（4631）の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 483億7300万
- 2009年3月31日 -47.58%
- 253億5600万
- 2010年3月31日 +9.69%
- 278億1400万
- 2011年3月31日 +33.57%
- 371億5200万
- 2012年3月31日 -5.9%
- 349億6000万
- 2012年12月31日 +10.08%
- 384億8400万
- 2013年3月31日 ±0%
- 384億8400万
- 2013年12月31日 +4.41%
- 401億8100万
- 2014年12月31日 +2.23%
- 410億7600万
- 2015年12月31日 +24.33%
- 510億6800万
- 2016年12月31日 +6.1%
- 541億8200万
- 2017年12月31日 +4.25%
- 564億8300万
- 2018年12月31日 -14.34%
- 483億8500万
- 2019年12月31日 -14.58%
- 413億3200万
- 2020年12月31日 -4.04%
- 396億6300万
- 2021年12月31日 +8.14%
- 428億9300万
- 2022年12月31日 -7.49%
- 396億8200万
- 2023年12月31日 -54.78%
- 179億4300万
- 2024年12月31日 +148.12%
- 445億2100万
- 2025年12月31日 +17.23%
- 521億9200万
個別
- 2008年3月31日
- 106億6500万
- 2009年3月31日
- -22億7000万
- 2010年3月31日
- 93億8800万
- 2011年3月31日 +13.41%
- 106億4700万
- 2012年3月31日 +27.26%
- 135億4900万
- 2013年3月31日 +7.02%
- 145億
- 2013年12月31日 -15.94%
- 121億8800万
- 2014年12月31日 -8.41%
- 111億6300万
- 2015年12月31日 +13.18%
- 126億3400万
- 2016年12月31日 +4.46%
- 131億9800万
- 2017年12月31日 +17.77%
- 155億4300万
- 2018年12月31日 -24.26%
- 117億7300万
- 2019年12月31日 -43.51%
- 66億5100万
- 2020年12月31日 -36.4%
- 42億3000万
- 2021年12月31日 +175.11%
- 116億3700万
- 2022年12月31日 -29.72%
- 81億7800万
- 2023年12月31日
- -12億8400万
- 2024年12月31日
- 84億4800万
- 2025年12月31日 +2.12%
- 86億2700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2026/03/23 14:02
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない当社の新事業、総合研究所に係る費用です。(単位:百万円) 全社費用(注) △8,587 △7,235 連結財務諸表の営業利益 44,521 52,192
- #2 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- 売上高 -百万円2026/03/23 14:02
営業損失(△) △32百万円 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。2026/03/23 14:02
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいています。 - #4 役員報酬（連結）
- 2026/03/23 14:02
(社外取締役を除く)基本報酬(固定報酬) 業績連動報酬 固定報酬:業績連動報酬 賞与(金銭報酬) 株式報酬(非金銭報酬)
(4) 取締役の基本報酬は、市場性を参考に、職責の大きさに基づき、賞与は、市場性を参考にするとともに、連結営業利益の増減に連動させ、これに当該年度の全社もしくは自部門の業績評価及び個人の貢献度を加味して、各々決定しています。個別の報酬額は取締役会の一任を受けた役員報酬委員会で決定します。また、株式報酬は、執行役員を兼務する取締役を対象に、非金銭報酬として、長期経営計画における各事業年度の連結営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益の目標値に対する達成度、並びに各々の対前年度利益成長率に応じ、事業年度ごとにポイントを付与します。給付は取締役の退任時とし、付与されたポイント数に応じて当社株式及び当社株式の時価相当の金銭を給付します。
(5) 取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が取締役会で決議された決定方針と整合していることを、取締役会の一任を受けた役員報酬委員会において確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しています。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 2026/03/23 14:02
● 財務計画及び主要KPI
● キャッシュアロケーション方針2025実績 2026計画 2030計画 売上高(億円) 10,522 11,000 12,400以上 営業利益(億円) 522 560 800以上 ROIC(%) 4.4% 4.7% 6.0%以上
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (単位:億円)2026/03/23 14:02
EBITDA:親会社株主に帰属する当期純利益+法人税等合計+支払利息-受取利息+減価償却費+のれん償却額前連結会計年度 当連結会計年度 前年同期比 現地通貨ベース前年同期比 売上高 10,711 10,522 △1.8% △1.7% 営業利益 445 522 +17.2% +17.8% 経常利益 379 442 +16.7% -
当連結会計年度(2025年1月～12月)における当社グループの売上高は、前年同期比1.8%減の1兆522億円でした。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 当社の子会社であるSun Chemicalグループは米国会計基準を適用しており、資産グループに減損の兆候が認められる場合に、回収可能性テストを実施しています。当該テストにおいて、資産グループの使用及び最終的な処分から見込まれる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合に、回収可能性がないと判定され、資産グループの帳簿価額に回収可能性がない場合に、公正価値との差が減損損失として認識されます。2026/03/23 14:02
当連結会計年度においては、Sun Chemical Color Materialsが主に取り扱っている顔料は、主要市場である欧州や米国にて景気の先行き不透明感から顧客による在庫調整の動きがみられ、出荷の落ち込みが続きましたが、価格改定の実施に加え、生産体制の最適化等の構造改革によるコスト削減効果の発現により、営業損益は黒字転換しました。これらを踏まえ、翌連結会計年度以降の事業計画においても、営業利益の拡大を見込んでいることから、減損の兆候はないと判断しています。
②当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
