有価証券報告書-第120期(2022/04/01-2023/03/31)
④指標と目標及び実績
気候変動に関する指標と目標は、前述「(1)サステナビリティ共通 ④指標と目標及び実績 a. b. c. d.」に記述したとおりです。具体的な取り組み実績は以下のとおりです。
2022年3月期においては、省エネ対策として、太陽光発電設備の設置、ボイラーの運用改善、生産機械の高効率化、照明器具のLED化を実施すると同時に、買電を再生可能エネルギー由来の電力に切り換えることを進めました。併せて、インターナルカーボンプライシングに関する社内整備を進めました。
2023年3月期においては、東海製造事業所で稼働していたガスコージェネレーションによる自家発電をやめ、再生可能エネルギー由来の買電への切替えを実施し、より一層の脱炭素化を進めました。
インターナルカーボンプライシングでは、炭素税単価を8,000円/t-CO2と仮定し、各製品に対する収益性への影響を分析し、その影響を回避するための販売価格の値上げの必要性を確認しております。
また、国内グループにおけるScope3カテゴリー1~8の算定と開示を開始、サプライチェーン全体の温室効果ガス排出量における当社グループの影響度を把握し、削減に貢献できるように努めてまいります。
気候変動に関する指標と目標は、前述「(1)サステナビリティ共通 ④指標と目標及び実績 a. b. c. d.」に記述したとおりです。具体的な取り組み実績は以下のとおりです。
2022年3月期においては、省エネ対策として、太陽光発電設備の設置、ボイラーの運用改善、生産機械の高効率化、照明器具のLED化を実施すると同時に、買電を再生可能エネルギー由来の電力に切り換えることを進めました。併せて、インターナルカーボンプライシングに関する社内整備を進めました。
2023年3月期においては、東海製造事業所で稼働していたガスコージェネレーションによる自家発電をやめ、再生可能エネルギー由来の買電への切替えを実施し、より一層の脱炭素化を進めました。
インターナルカーボンプライシングでは、炭素税単価を8,000円/t-CO2と仮定し、各製品に対する収益性への影響を分析し、その影響を回避するための販売価格の値上げの必要性を確認しております。
また、国内グループにおけるScope3カテゴリー1~8の算定と開示を開始、サプライチェーン全体の温室効果ガス排出量における当社グループの影響度を把握し、削減に貢献できるように努めてまいります。