4624 イサム塗料

4624
2026/08/14
時価
75億円
PER 予
8.31倍
2010年以降
4.86-17.66倍
(2010-2026年)
PBR
0.39倍
2010年以降
0.3-0.61倍
(2010-2026年)
配当 予
1.32%
ROE 予
4.74%
ROA 予
3.88%
資料
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イサム塗料(4624)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
1億1596万
2009年3月31日 -3.17%
1億1228万
2010年3月31日 -2.62%
1億933万
2011年3月31日 -0.86%
1億839万
2012年3月31日 +0.24%
1億864万
2013年3月31日 +0.21%
1億888万
2014年3月31日 -0.7%
1億812万
2015年3月31日 +9.54%
1億1843万
2016年3月31日 -0.21%
1億1819万
2017年3月31日 -1.34%
1億1661万
2018年3月31日 -1.01%
1億1543万
2019年3月31日 +0.49%
1億1600万
2020年3月31日 -2.12%
1億1354万
2021年3月31日 -1.05%
1億1234万
2022年3月31日 -4.14%
1億769万
2023年3月31日 +3.52%
1億1148万
2024年3月31日 +2.92%
1億1474万
2025年3月31日 +11.55%
1億2799万
2026年3月31日 +0.02%
1億2802万

個別

2008年3月31日
1億1200万
2009年3月31日 -2.68%
1億900万
2010年3月31日 -2.48%
1億630万
2011年3月31日 +0.05%
1億635万
2012年3月31日 +0.21%
1億657万
2013年3月31日 ±0%
1億657万
2014年3月31日 -2.32%
1億410万
2015年3月31日 +9.83%
1億1432万
2016年3月31日 -0.51%
1億1374万
2017年3月31日 -1.24%
1億1233万
2018年3月31日 -0.98%
1億1122万
2019年3月31日 +0.18%
1億1142万
2020年3月31日 -1.73%
1億950万
2021年3月31日 -0.7%
1億873万
2022年3月31日 -4.2%
1億416万
2023年3月31日 +3.37%
1億767万
2024年3月31日 +3.54%
1億1149万
2025年3月31日 +11.73%
1億2456万
2026年3月31日 -0.01%
1億2455万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
従業員給料523,583545,691
賞与及び賞与引当金繰入額161,279158,855
役員退職慰労引当金繰入額14,72016,824
2026/06/24 13:30
#2 会計方針に関する事項(連結)
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
賞与引当金
従業員に対する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。
2026/06/24 13:30
#3 引当金明細表(連結)
(単位:千円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金17,5182,51417,5182,514
賞与引当金124,566124,556124,566124,556
役員退職慰労引当金100,83313,220-114,053
2026/06/24 13:30
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
貸倒引当金5,341千円789千円
賞与引当金37,97839,091
未払事業税8,43111,407
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/24 13:30
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
貸倒引当金5,321千円789千円
賞与引当金39,14540,300
未払事業税11,11015,082
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/24 13:30
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産
製品・仕掛品…………………総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
商品・原材料・貯蔵品………先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~40年
機械及び装置 8~10年2026/06/24 13:30

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