売上高
連結
- 2008年3月31日
- 7342億8600万
- 2009年3月31日 +6.46%
- 7817億4300万
- 2010年3月31日 +2.74%
- 8031億5200万
- 2011年3月31日 -4.26%
- 7689億1400万
- 2012年3月31日 -15.73%
- 6479億7600万
- 2013年3月31日 -11.47%
- 5736億5800万
- 2014年3月31日 +4.66%
- 6003億6300万
個別
- 2008年3月31日
- 3892億
- 2009年3月31日 +6.79%
- 4156億1100万
- 2010年3月31日 +6.99%
- 4446億8000万
- 2011年3月31日 +4.48%
- 4646億700万
- 2012年3月31日 -12.14%
- 4082億2400万
- 2013年3月31日 -14.75%
- 3480億2900万
- 2014年3月31日 -1.8%
- 3417億6600万
- 2015年3月31日 -8.96%
- 3111億6000万
- 2016年3月31日 +1.54%
- 3159億5000万
- 2017年3月31日 -10.22%
- 2836億5800万
- 2018年3月31日 +17.77%
- 3340億5100万
- 2019年3月31日 +12.48%
- 3757億2500万
- 2020年3月31日 +22.36%
- 4597億2300万
- 2021年3月31日 -24.8%
- 3457億2600万
- 2022年3月31日 +20.65%
- 4171億3400万
- 2023年3月31日 -13.71%
- 3599億4900万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- (a) 気候変動リスクの概要2023/06/21 14:49
これらのリスクはリスク管理体制のもと顕在化防止に努めており、機会については事業計画の遂行を通じた実現をめざしています。分類 リスク・機会 エーザイへの財務影響 対策状況 物理的リスク 生産活動の停滞 自然災害により工場等の操業が停滞することで売上高が減少する可能性がある。サプライチェーンが自然災害の影響を受け、供給遅延・不足が生じ、生産活動の停滞が生じる可能性がある。 バックアップ生産体制を整備するほか、製品や原料の必要性に応じた期間分の在庫を確保することで、生産活動の停滞を予防している。 自然災害による被害 従業員への被害や建物・設備・在庫の毀損が生じる可能性がある。自然災害のリスクが高まることで保険料が増加する可能性がある。 生産拠点や倉庫において、洪水・浸水などのリスクの程度を確認し、発生しうる災害の程度を確認した上で被害予防策を講じている。
(b) 温室効果ガス排出削減 - #2 戦略、気候変動に関する取り組み（連結）
- (a) 気候変動リスクの概要2023/06/21 14:49
これらのリスクはリスク管理体制のもと顕在化防止に努めており、機会については事業計画の遂行を通じた実現をめざしています。分類 リスク・機会 エーザイへの財務影響 対策状況 物理的リスク 生産活動の停滞 自然災害により工場等の操業が停滞することで売上高が減少する可能性がある。サプライチェーンが自然災害の影響を受け、供給遅延・不足が生じ、生産活動の停滞が生じる可能性がある。 バックアップ生産体制を整備するほか、製品や原料の必要性に応じた期間分の在庫を確保することで、生産活動の停滞を予防している。 自然災害による被害 従業員への被害や建物・設備・在庫の毀損が生じる可能性がある。自然災害のリスクが高まることで保険料が増加する可能性がある。 生産拠点や倉庫において、洪水・浸水などのリスクの程度を確認し、発生しうる災害の程度を確認した上で被害予防策を講じている。 - #3 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ② ライセンス供与による収益2023/06/21 14:49
当社グループは、当社グループの開発品または製品に係るライセンスの供与による収益(契約一時金、マイルストン及び売上高ベースのロイヤルティに係る収益)を認識しています。
契約一時金及びマイルストンに係る収益は、ライセンスの供与時点において、顧客が当該ライセンスに対する支配を獲得することで当社グループの履行義務が充足されると判断した場合、当該時点で収益を認識しています。 - #4 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- 注1:「役員」とは、取締役、執行役、監査役、その他の役員等をいう。2023/06/21 14:49
注2:「主要な取引先」とは、過去5年間のいずれかの会計年度において、当社グループとの業務・取引の対価の支払額または受取額が、取引先の売上高の2%以上または当社グループの売上高の2%以上である企業等、および当社グループが連結総資産の2%以上の資金を借り入れている金融機関をいう。
注3:「大株主」とは、過去5年間のいずれかの会計年度において、総議決権の10%以上の議決権を直接または間接的に保有する者または保有する企業等をいう。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ② ライセンス供与による収益2023/06/21 14:49
当社は、当社の開発品または製品に係るライセンスの供与による収益(契約一時金、マイルストン及び売上高ベースのロイヤルティに係る収益)を認識しています。
契約一時金及びマイルストンに係る収益は、ライセンスの供与時点において、顧客が当該ライセンスに対する支配を獲得することで当社の履行義務が充足されると判断した場合、当該時点で収益を認識しています。 - #6 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- 1 関係会社との取引高は、次のとおりです。2023/06/21 14:49
(注1) 当事業年度の「営業取引以外の取引による取引高」には、米国の連結子会社であるEisai Corporation of North Americaからの払込資本の払戻し63,622百万円を含めています。また、前事業年度の「営業取引以外の取引による取引高」には、米国の連結子会社から取得した「Aduhelm」に関する権利の取得価額4,939百万円を含めています。前事業年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 94,217 百万円 113,897 百万円 仕入高 61,502 52,990