有価証券報告書-第67期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(1)当社は、当事業年度よりたな卸資産の評価および期間損益計算をより迅速かつ適正にするため、新たな原価システムを導入しました。これに伴い、「製品」、「半製品」および「仕掛品」の定義を見直しております。この結果、前事業年度末の貸借対照表において、「商品及び製品」に表示していた金額のうち3,562百万円を「仕掛品」に組替えており、前事業年度の損益計算書において、「当期製品製造原価」および「商品及び製品期末たな卸高」の金額がそれぞれ879百万円増加しております。
(2)前事業年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「営業権」は金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度末の貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた2,747百万円は、「営業権」1,035百万円、「その他」1,712百万円として組替えております。
(1)当社は、当事業年度よりたな卸資産の評価および期間損益計算をより迅速かつ適正にするため、新たな原価システムを導入しました。これに伴い、「製品」、「半製品」および「仕掛品」の定義を見直しております。この結果、前事業年度末の貸借対照表において、「商品及び製品」に表示していた金額のうち3,562百万円を「仕掛品」に組替えており、前事業年度の損益計算書において、「当期製品製造原価」および「商品及び製品期末たな卸高」の金額がそれぞれ879百万円増加しております。
(2)前事業年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「営業権」は金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度末の貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた2,747百万円は、「営業権」1,035百万円、「その他」1,712百万円として組替えております。