有価証券報告書-第104期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)……定額法
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 31～50年
機械及び装置 8年
その他 4～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4)長期前払費用……均等償却