フマキラー(4998)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 8188万
- 2009年3月31日 +7.24%
- 8781万
- 2010年3月31日 -13.92%
- 7559万
- 2011年3月31日 -13.4%
- 6546万
- 2012年3月31日 +64.85%
- 1億791万
- 2013年3月31日 -2.81%
- 1億488万
- 2014年3月31日 -10.55%
- 9382万
- 2015年3月31日 -9.31%
- 8509万
- 2016年3月31日 -4.43%
- 8132万
- 2017年3月31日 -7.17%
- 7549万
- 2018年3月31日 +56.82%
- 1億1838万
- 2019年3月31日 -3.93%
- 1億1373万
- 2020年3月31日 +3.96%
- 1億1824万
- 2021年3月31日 +169.1%
- 3億1819万
- 2022年3月31日 +24.76%
- 3億9700万
- 2023年3月31日 -3.53%
- 3億8300万
- 2024年3月31日 -4.44%
- 3億6600万
- 2025年3月31日 -3.83%
- 3億5200万
- 2026年3月31日 -1.7%
- 3億4600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.関西支店の建物及び構築物を賃借しております。年間賃借料は15百万円であります。2026/06/25 9:21
2.現在、休止中の主要な設備はありません。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~11年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
商標権 7年~20年
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
使用権資産
使用権資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/25 9:21 - #3 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2026/06/25 9:21
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物 0百万円 0百万円 構築物 0 0 機械及び装置 1 0 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2026/06/25 9:21
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 1 0 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/25 9:21
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 912百万円 911百万円
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.財政状態2026/06/25 9:21
当連結会計年度における総資産額は、前連結会計年度末と比べて35億85百万円増加し、685億56百万円となりました。商品及び製品が14億40百万円、土地が10億27百万円、投資有価証券が8億94百万円、建物及び構築物(純額)が3億54百万円、電子記録債権が3億33百万円増加した一方で、原材料及び貯蔵品が3億49百万円、現金及び預金が2億25百万円減少したこと等によるものであります。
負債につきましては、前連結会計年度末と比べて19億81百万円増加し、392億28百万円となりました。長期借入金が9億85百万円、未払金が5億87百万円、短期借入金が5億69百万円、支払手形及び買掛金が1億84百万円増加した一方で、電子記録債務が6億6百万円、返金負債が3億11百万円減少したこと等によるものであります。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。2026/06/25 9:21
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しています。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2026/06/25 9:21
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお主な耐用年数は以下のとおりであります。