4998 フマキラー

4998
2024/09/19
時価
174億円
PER 予
11.18倍
2010年以降
赤字-78.33倍
(2010-2024年)
PBR
0.71倍
2010年以降
0.73-2.72倍
(2010-2024年)
配当 予
2.08%
ROE 予
6.34%
ROA 予
2.42%
資料
Link
CSV,JSON

構築物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
8188万
2009年3月31日 +7.24%
8781万
2010年3月31日 -13.92%
7559万
2011年3月31日 -13.4%
6546万
2012年3月31日 +64.85%
1億791万
2013年3月31日 -2.81%
1億488万
2014年3月31日 -10.55%
9382万
2015年3月31日 -9.31%
8509万
2016年3月31日 -4.43%
8132万
2017年3月31日 -7.17%
7549万
2018年3月31日 +56.82%
1億1838万
2019年3月31日 -3.93%
1億1373万
2020年3月31日 +3.96%
1億1824万
2021年3月31日 +169.1%
3億1819万
2022年3月31日 +24.76%
3億9700万
2023年3月31日 -3.53%
3億8300万
2024年3月31日 -4.44%
3億6600万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注)1.帳簿価額のうち「その他」は工具、器具及び備品及び建設仮勘定の合計であります。
2.関西支店の建物及び構築物を賃借しております。年間賃借料は9百万円であります。
3.現在、休止中の主要な設備はありません。
2024/06/28 13:14
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~11年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
商標権 7年~20年
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
使用権資産
使用権資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/06/28 13:14
#3 固定資産除売却損の注記(連結)
※4 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物-百万円0百万円
構築物2-
機械装置及び運搬具10
2024/06/28 13:14
#4 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
建物及び構築物928百万円933百万円
928933
担保付債務は、次のとおりであります。
2024/06/28 13:14
#5 減損損失に関する注記(連結)
(3) 減損損失の主な固定資産の種類と減損損失の金額
建物及び構築物11百万円
その他有形固定資産9
ソフトウエア5
のれん288
314百万円
(4) 資産のグルーピングの方法
当社グループは、主として事業会社毎を1つの資産グループとしてグルーピングしております。
2024/06/28 13:14
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は199億78百万円となり、前連結会計年度末より8億1百万円増加しました。投資有価証券の増加(48億67百万円から52億41百万円へ3億74百万円増加)、繰延税金資産の増加(3億47百万円から5億59百万円へ2億11百万円増加)、建物及び構築物(純額)の増加(54億12百万円から55億13百万円へ1億1百万円増加)が主な要因であります。
(流動負債)
2024/06/28 13:14
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しています。
2024/06/28 13:14
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお主な耐用年数は以下のとおりであります。
2024/06/28 13:14