T&K TOKA(4636)の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億7600万
- 2009年3月31日 -7.95%
- 1億6200万
- 2010年3月31日 +9.88%
- 1億7800万
- 2010年12月31日 +4.49%
- 1億8600万
- 2011年3月31日 +4.84%
- 1億9500万
- 2011年6月30日 -3.59%
- 1億8800万
- 2011年9月30日 +11.17%
- 2億900万
- 2011年12月31日 -7.18%
- 1億9400万
- 2012年3月31日 +26.29%
- 2億4500万
- 2012年6月30日 +2.86%
- 2億5200万
- 2012年9月30日 -4.76%
- 2億4000万
- 2012年12月31日 -3.33%
- 2億3200万
- 2013年3月31日 +12.07%
- 2億6000万
- 2013年6月30日 -5.77%
- 2億4500万
- 2013年9月30日 +4.08%
- 2億5500万
- 2013年12月31日 -3.14%
- 2億4700万
- 2014年3月31日 +8.5%
- 2億6800万
- 2014年6月30日 +4.85%
- 2億8100万
- 2014年9月30日 -3.91%
- 2億7000万
- 2014年12月31日 +5.56%
- 2億8500万
- 2015年3月31日 -4.56%
- 2億7200万
- 2015年6月30日 -0.37%
- 2億7100万
- 2015年9月30日 -7.01%
- 2億5200万
- 2015年12月31日 +3.17%
- 2億6000万
- 2016年3月31日 +3.85%
- 2億7000万
- 2016年6月30日 -3.33%
- 2億6100万
- 2016年9月30日 -9.96%
- 2億3500万
- 2016年12月31日 -3.4%
- 2億2700万
- 2017年3月31日 -2.64%
- 2億2100万
- 2017年6月30日 -1.36%
- 2億1800万
- 2017年9月30日 -3.67%
- 2億1000万
- 2017年12月31日 +530.95%
- 13億2500万
- 2018年3月31日 +23.77%
- 16億4000万
- 2018年6月30日 -6.77%
- 15億2900万
- 2018年9月30日 -21.84%
- 11億9500万
- 2018年12月31日 +1.84%
- 12億1700万
- 2019年3月31日 +2.96%
- 12億5300万
- 2019年6月30日 -1.36%
- 12億3600万
- 2019年9月30日 -4.21%
- 11億8400万
- 2019年12月31日 -4.81%
- 11億2700万
- 2020年3月31日 -68.68%
- 3億5300万
- 2020年6月30日 -1.98%
- 3億4600万
- 2020年9月30日 +5.49%
- 3億6500万
- 2020年12月31日 -18.63%
- 2億9700万
- 2021年3月31日 +52.19%
- 4億5200万
- 2021年6月30日 +5.53%
- 4億7700万
- 2021年9月30日 -3.77%
- 4億5900万
- 2021年12月31日 +1.31%
- 4億6500万
- 2022年3月31日 -1.08%
- 4億6000万
- 2022年6月30日 +0.43%
- 4億6200万
- 2022年9月30日 -0.87%
- 4億5800万
- 2022年12月31日 +1.09%
- 4億6300万
- 2023年3月31日 -7.13%
- 4億3000万
- 2023年6月30日 -2.33%
- 4億2000万
- 2023年9月30日 ±0%
- 4億2000万
- 2023年12月31日 -2.38%
- 4億1000万
個別
- 2008年3月31日
- 9500万
- 2009年3月31日 +21.05%
- 1億1500万
- 2010年3月31日 +33.04%
- 1億5300万
- 2011年3月31日 +11.11%
- 1億7000万
- 2012年3月31日 +29.41%
- 2億2000万
- 2013年3月31日 +5.91%
- 2億3300万
- 2014年3月31日 +3.43%
- 2億4100万
- 2015年3月31日 +2.9%
- 2億4800万
- 2016年3月31日 +2.82%
- 2億5500万
- 2017年3月31日 -17.25%
- 2億1100万
- 2018年3月31日 -9.95%
- 1億9000万
- 2019年3月31日 +15.79%
- 2億2000万
- 2020年3月31日 +13.64%
- 2億5000万
- 2021年3月31日 +14.4%
- 2億8600万
- 2022年3月31日 -5.24%
- 2億7100万
- 2023年3月31日 -13.65%
- 2億3400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主に生産設備等(機械装置及び運搬具)であります。2023/06/23 15:27
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、又、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~17年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/23 15:27 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「期首残高」、「当期増加額」及び2023/06/23 15:27
「当期減少額」の記載を省略しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業活動の結果得られた資金は21億8百万円(前年同期比1億86百万円減)となりました。2023/06/23 15:27
これは主に税金等調整前当期純利益18億55百万円、売上債権の減少額9億7百万円及び資金の支出を伴わない有形固定資産及び無形固定資産の減価償却費22億55百万円の増加要因があった一方、仕入債務の減少額9億28百万円、持分法による投資損益6億35百万円、法人税等の支払額7億88百万円の減少要因によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 4~17年2023/06/23 15:27
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 当事業年度末の関係会社出資金には、連結子会社である浙江迪克東華精細化工有限公司(以下、浙江東華)への出資金3,018百万円、関係会社貸付金には、浙江東華への貸付金3,405百万円が含まれます。浙江東華の主な資産は、有形固定資産及び無形固定資産3,596百万円であり、当事業年度末において、浙江東華の実質価額は取得原価を下回っております。さらに、固定資産の減損損失が計上された場合、財政状態の悪化により実質価額が著しく下落する可能性があります。その結果、関係会社出資金は評価損を計上する可能性があり、関係会社貸付金は回収可能性に疑義が生じ貸倒引当金の計上が必要となる可能性があります。2023/06/23 15:27
当事業年度において、浙江東華の有形固定資産及び無形固定資産には減損の兆候が生じており、当該資産グループについての減損損失を認識するかどうかの判定を行いました。その結果、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を上回っているため、減損損失の認識は不要と判断しております。また、当事業年度末における浙江東華の実質価額は著しく下落しておらず、関係会社貸付金の回収可能性に疑義はないと判断しております。
②主要な仮定 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (百万円)2023/06/23 15:27
(2)その他の情報前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産及び無形固定資産 24,904 24,359 (内、浙江迪克東華精細化工有限公司) (3,517) (3,596)
① 算定方法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械及び装置 8~17年2023/06/23 15:27
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。