有価証券報告書-第47期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～50年
構築物 7～45年
機械及び装置 4～10年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 4～6年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェアについては、社内利用可能期間5年で償却しております。
(3)長期前払費用
均等償却しております。