- 4976
- 2026/09/29
- 時価
- 64億円
- PER 予
- 10.28倍
- 2010年以降
- 4.24-42.91倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.57倍
- 2010年以降
- 0.23-1.27倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.65%
- ROE 予
- 5.54%
- ROA 予
- 4.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東洋ドライルーブ(4976)の売上高の推移 - 通期
連結
- 2008年6月30日
- 50億9994万
- 2009年6月30日 -22.54%
- 39億5021万
- 2010年6月30日 +0.3%
- 39億6214万
- 2011年6月30日 +0.02%
- 39億6308万
- 2012年6月30日 +6.94%
- 42億3826万
- 2013年6月30日 +11.8%
- 47億3834万
- 2014年6月30日 +8.27%
- 51億3003万
- 2015年6月30日 -5.64%
- 48億4057万
- 2016年6月30日 -5.69%
- 45億6525万
- 2017年6月30日 +7.61%
- 49億1258万
- 2018年6月30日 +11.14%
- 54億5991万
- 2019年6月30日 +1.63%
- 55億4913万
- 2020年6月30日 +1.72%
- 56億4444万
- 2021年6月30日 +12.99%
- 63億7765万
- 2022年6月30日 -42.52%
- 36億6617万
- 2023年6月30日 +5.55%
- 38億6963万
- 2024年6月30日 +21.44%
- 46億9911万
- 2025年6月30日 +10.53%
- 51億9414万
- 2026年6月30日 +4.21%
- 54億1270万
個別
- 2008年6月30日
- 51億283万
- 2009年6月30日 -21.66%
- 39億9780万
- 2010年6月30日 -0.94%
- 39億6004万
- 2011年6月30日 -3.34%
- 38億2778万
- 2012年6月30日 +6.22%
- 40億6596万
- 2013年6月30日 +7.17%
- 43億5742万
- 2014年6月30日 +6.56%
- 46億4347万
- 2015年6月30日 -6.4%
- 43億4644万
- 2016年6月30日 -8.64%
- 39億7086万
- 2017年6月30日 +4.26%
- 41億3993万
- 2018年6月30日 -1.68%
- 40億7049万
- 2019年6月30日 +6.64%
- 43億4078万
- 2020年6月30日 -3.86%
- 41億7315万
- 2021年6月30日 +13.25%
- 47億2594万
- 2022年6月30日 -57.72%
- 19億9803万
- 2023年6月30日 +4.2%
- 20億8192万
- 2024年6月30日 +10.48%
- 23億11万
- 2025年6月30日 +14.79%
- 26億4042万
- 2026年6月30日 -6.64%
- 24億6508万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/09/24 15:57
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (千円) 2,668,234 5,412,705 税金等調整前中間(当期)純利益金額 (千円) 427,879 859,960 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- CO2を含むGHG排出量削減に向けた取組みとして、新たに国内連結子会社を含め、排出量削減目標を策定いたしました。目標達成に向け、環境配慮型製品の開発・生産、販売プロセスにおけるGHG排出量の削減、省エネルギー化の促進や太陽光パネル設置等の再生可能エネルギー活動の促進に取り組んでおります。2026/09/24 15:57
〈GHG削減目標〉2030年度目標 2021年度比売上高あたりのGHG排出単位30%削減
2025年度の削減率は約22%となっています。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/09/24 15:57
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/09/24 15:57
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #5 事業等のリスク
- (1) 特定業界への依存について2026/09/24 15:57
当社グループの売上高において、自動車関連業界への売上比率は合計で約54.3%と高率であり、自動車業界の生産高並びに1台当たりのコーティング加工の採用点数(額)の影響を大きく受けます。
市場動向に大きく影響を受け、世界的に自動車の生産が停滞した場合、特に国内自動車メーカーの生産が落ち込んだ場合や1台当たりの採用点数(額)が減少した場合、当社グループの財政状態及び経営成績に大きな影響を及ぼすおそれがあります。 - #6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2026/09/24 15:57
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報(単位:千円) その他の収益 ― ― 外部顧客への売上高 5,194,148 5,412,705
顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項(5)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/09/24 15:57
- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度(2025年7月1日~2026年6月30日)における当社グループを取り巻く事業環境は、企業収益には改善の動きがみられるものの、業況判断は概ね横這いとなっています。先行きについてはやや慎重な見方となっており、中東情勢の影響と、金融資本市場の変動の影響に注意する必要があります。2026/09/24 15:57
この結果、当連結会計年度の当社グループ業績につきましては、売上高は5,412百万円(前年同期比4.2%増)、営業利益は675百万円(前年同期比13.4%減)、経常利益は916百万円(前年同期比6.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は603百万円(前年同期比14.1%減)となりました。
売上高は、自動車部品の市況回復と引き続き好調な光学部品に支えられ、前年同期比で増加しました。営業利益につきましては、物価高騰による人件費や外注加工費等の製造費用の上昇に加え、減価償却費と研究開発費といった先行投資費用の増加が相まって、前年同期比減益となりました。また経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、この期間の為替差損益が良化したものの、中国子会社で減損を行った影響もあり、前年同期比減益となっております。 - #9 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/09/24 15:57
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2026/09/24 15:57
前事業年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 当事業年度(自 2025年7月1日至 2026年6月30日) 営業取引による取引高 売上高 225,647 千円 233,058 千円 仕入高 6,402 5,212 - #11 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度において、重要な関連会社は中山市三民金属処理有限公司及び昆山三民塗頼表面処理技術有限公司であり、両社の財務諸表を合算して作成した要約財務諸表は以下のとおりであります。2026/09/24 15:57
当連結会計年度(自 2025年7月1日 至 2026年6月30日)流動資産合計 2,559,616千円 純資産合計 3,554,427千円 売上高 3,180,757千円 税引前当期純利益金額 615,212千円
当連結会計年度において、重要な関連会社は中山市三民金属処理有限公司及び昆山三民塗頼表面処理技術有限公司であり、両社の財務諸表を合算して作成した要約財務諸表は以下のとおりであります。