8132 シナネン HD

8132
2026/03/19
時価
800億円
PER 予
26.29倍
2010年以降
赤字-94.29倍
(2010-2025年)
PBR
1.4倍
2010年以降
0.38-1.37倍
(2010-2025年)
配当 予
1.24%
ROE 予
5.32%
ROA 予
2.72%
資料
Link
CSV,JSON

シナネン HD(8132)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
25億1400万
2009年3月31日 +93.56%
48億6600万
2010年3月31日 -24.13%
36億9200万
2011年3月31日 -13.81%
31億8200万
2012年3月31日 -17.44%
26億2700万
2013年3月31日 -10.66%
23億4700万
2014年3月31日 -28.08%
16億8800万
2015年3月31日 +0.89%
17億300万
2016年3月31日 +105.75%
35億400万
2017年3月31日 -16.27%
29億3400万
2018年3月31日 +14.11%
33億4800万
2019年3月31日 -50.12%
16億7000万
2020年3月31日 +46.95%
24億5400万
2021年3月31日 +19.6%
29億3500万
2022年3月31日 -15.5%
24億8000万
2023年3月31日 -63.91%
8億9500万
2024年3月31日
-7億1100万
2025年3月31日
40億900万

個別

2008年3月31日
18億9600万
2009年3月31日 +39.66%
26億4800万
2010年3月31日 -56.23%
11億5900万
2011年3月31日 +0.43%
11億6400万
2012年3月31日 -24.23%
8億8200万
2013年3月31日 +8.05%
9億5300万
2014年3月31日 -43.34%
5億4000万
2015年3月31日
-2億9600万
2016年3月31日 -376.69%
-14億1100万
2017年3月31日
80億4200万
2018年3月31日 -95.24%
3億8300万
2019年3月31日 +57.7%
6億400万
2020年3月31日 -31.46%
4億1400万
2021年3月31日 -24.64%
3億1200万
2022年3月31日 -67.63%
1億100万
2023年3月31日
-3億2400万
2024年3月31日 -54.01%
-4億9900万
2025年3月31日
-4億700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額766百万円は、各報告セグメントに配分されていない全社資産766百万円であります。
3.セグメント利益は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と調整を行っています。
【関連情報】
2025/06/25 16:31
#2 セグメント表の脚注(連結)
部顧客への売上高の調整額210百万円は、当社が管理している不動産賃貸収入に係る売上であります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額240百万円には、上記1のほか、セグメント間取引消去3,740百万円、各報告セグメントに配分されていない全社費用△3,710百万円が含まれています。
(2) セグメント資産の調整額10,502百万円には、セグメント間取引消去△28,345百万円、各報告セグメントに配分されていない全社資産38,847百万円が含まれています。
(3) 減価償却費の調整額284百万円は、各報告セグメントに配分されていない全社費用284百万円であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額766百万円は、各報告セグメントに配分されていない全社資産766百万円であります。
3.セグメント利益は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と調整を行っています。2025/06/25 16:31
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいています。
2025/06/25 16:31
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
引き続き、従来のエネルギー事業の拡大に加え、物資拡販による顧客基盤の拡充と、2026年4月を予定している主力事業の統合を見据えた国内事業基盤の再整備を通じて、収益力の向上を図っていきます。
以上の結果、当連結会計年度におけるエネルギー卸・小売周辺事業(BtoC事業)の売上高は753億35百万円(前連結会計年度比0.4%増)、営業利益は10億19百万円(前連結会計年度比23.3%増)となりました。
[エネルギーソリューション事業(BtoB事業)]
2025/06/25 16:31

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