富士興産(5009)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 34億1600万
- 2009年3月31日
- -29億4000万
- 2010年3月31日
- 2億8600万
- 2011年3月31日 +118.18%
- 6億2400万
- 2012年3月31日 +154.17%
- 15億8600万
- 2013年3月31日 -44.64%
- 8億7800万
- 2014年3月31日 +8.2%
- 9億5000万
- 2015年3月31日 -62.32%
- 3億5800万
- 2016年3月31日 +278.49%
- 13億5500万
- 2017年3月31日 -38.15%
- 8億3800万
- 2018年3月31日 +50.6%
- 12億6200万
- 2019年3月31日 -69.49%
- 3億8500万
- 2020年3月31日 +52.21%
- 5億8600万
- 2021年3月31日 +310.75%
- 24億700万
- 2022年3月31日 -92.02%
- 1億9200万
- 2023年3月31日 +353.13%
- 8億7000万
- 2024年3月31日 +125.17%
- 19億5900万
- 2025年3月31日 -31.04%
- 13億5100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。2025/06/26 15:11
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動により増加した資金は1,351百万円(前期は1,959百万円の増加)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益1,093百万円等の資金増加要因と、減価償却費979百万円等の非資金項目の合計額が、法人税等の支払額369百万円や仕入債務の減少額115百万円等の資金減少要因の合計額を上回ったことによるものであります。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2025/06/26 15:11
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「事業再編費用」、「操業休止関連費用」、「操業休止関連費用の支払額」及び「事業再編による支出」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「事業再編費用」に表示していた68百万円、「操業休止関連費用」に表示していた5百万円、「操業休止関連費用の支払額」に表示していた△4百万円及び「事業再編による支出」に表示していた△98百万円は、「その他」として組み替えております。