富士興産（5009）の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 34億1600万
2009年3月31日: -29億4000万
2009年12月31日: 2億1000万
2010年3月31日 +36.19%: 2億8600万
2010年6月30日: -2億9900万
2010年9月30日: 2億2700万
2010年12月31日 +288.55%: 8億8200万
2011年3月31日 -29.25%: 6億2400万
2011年6月30日: -2億2200万
2011年9月30日: 4億100万
2011年12月31日 +281.8%: 15億3100万
2012年3月31日 +3.59%: 15億8600万
2012年6月30日: -3億4500万
2012年9月30日: 2億4700万
2012年12月31日 +500.81%: 14億8400万
2013年3月31日 -40.84%: 8億7800万
2013年6月30日: -4億3000万
2013年9月30日: -3億5000万
2013年12月31日: 10億300万
2014年3月31日 -5.28%: 9億5000万
2014年6月30日: -5億1500万
2014年9月30日: 5500万
2014年12月31日 +999.99%: 7億9900万
2015年3月31日 -55.19%: 3億5800万
2015年6月30日 +101.4%: 7億2100万
2015年9月30日 +15.95%: 8億3600万
2015年12月31日 +41.63%: 11億8400万
2016年3月31日 +14.44%: 13億5500万
2016年6月30日 -49.3%: 6億8700万
2016年9月30日 -3.06%: 6億6600万
2016年12月31日 -2.4%: 6億5000万
2017年3月31日 +28.92%: 8億3800万
2017年6月30日 -22.67%: 6億4800万
2017年9月30日 +40.59%: 9億1100万
2017年12月31日 +47.42%: 13億4300万
2018年3月31日 -6.03%: 12億6200万
2018年6月30日: -9300万
2018年9月30日: -3700万
2018年12月31日: 4500万
2019年3月31日 +755.56%: 3億8500万
2019年6月30日 +25.71%: 4億8400万
2019年9月30日 +105.99%: 9億9700万
2019年12月31日 -18.05%: 8億1700万
2020年3月31日 -28.27%: 5億8600万
2020年6月30日 +35.32%: 7億9300万
2020年9月30日 +76.54%: 14億
2020年12月31日 +29.86%: 18億1800万
2021年3月31日 +32.4%: 24億700万
2021年6月30日: -4億3400万
2021年9月30日 -56.91%: -6億8100万
2021年12月31日: -7700万
2022年3月31日: 1億9200万
2022年6月30日: -1億9800万
2022年9月30日: 1億1100万
2022年12月31日 +502.7%: 6億6900万
2023年3月31日 +30.04%: 8億7000万
2023年6月30日 -71.03%: 2億5200万
2023年9月30日 -65.08%: 8800万
2023年12月31日 +999.99%: 13億5700万
2024年3月31日 +44.36%: 19億5900万
2024年6月30日: -2億6500万
2024年9月30日: 3300万
2024年12月31日 +999.99%: 12億6700万
2025年3月31日 +6.63%: 13億5100万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動により増加した資金は1,351百万円(前期は1,959百万円の増加)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益1,093百万円等の資金増加要因と、減価償却費979百万円等の非資金項目の合計額が、法人税等の支払額369百万円や仕入債務の減少額115百万円等の資金減少要因の合計額を上回ったことによるものであります。
2025/06/26 15:11
#2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「事業再編費用」、「操業休止関連費用」、「操業休止関連費用の支払額」及び「事業再編による支出」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「事業再編費用」に表示していた68百万円、「操業休止関連費用」に表示していた5百万円、「操業休止関連費用の支払額」に表示していた△4百万円及び「事業再編による支出」に表示していた△98百万円は、「その他」として組み替えております。
2025/06/26 15:11