ニチレキグループ(5011)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 20億9600万
- 2008年3月31日 -49.05%
- 10億6800万
- 2009年3月31日 -61.89%
- 4億700万
- 2010年3月31日 +91.4%
- 7億7900万
- 2011年3月31日 -11.17%
- 6億9200万
- 2012年3月31日 +25.58%
- 8億6900万
- 2013年3月31日 +53.62%
- 13億3500万
- 2014年3月31日 +16.33%
- 15億5300万
- 2015年3月31日 +31.36%
- 20億4000万
- 2016年3月31日 -13.24%
- 17億7000万
- 2017年3月31日 +21.98%
- 21億5900万
- 2018年3月31日 +32.1%
- 28億5200万
- 2019年3月31日 -22.69%
- 22億500万
- 2020年3月31日 -31.47%
- 15億1100万
- 2021年3月31日 +38.52%
- 20億9300万
- 2022年3月31日 -9.75%
- 18億8900万
- 2023年3月31日 +12.6%
- 21億2700万
- 2024年3月31日 +67.61%
- 35億6500万
- 2025年3月31日 -7.71%
- 32億9000万
- 2026年3月31日 +63.89%
- 53億9200万
個別
- 2007年3月31日
- 20億9200万
- 2008年3月31日 -48.95%
- 10億6800万
- 2009年3月31日 -61.89%
- 4億700万
- 2010年3月31日 +91.4%
- 7億7900万
- 2011年3月31日 -11.17%
- 6億9200万
- 2012年3月31日 +25.58%
- 8億6900万
- 2013年3月31日 +53.51%
- 13億3400万
- 2014年3月31日 +16.27%
- 15億5100万
- 2015年3月31日 +30.82%
- 20億2900万
- 2016年3月31日 -13.01%
- 17億6500万
- 2017年3月31日 +21.81%
- 21億5000万
- 2018年3月31日 +32.23%
- 28億4300万
- 2019年3月31日 -22.55%
- 22億200万
- 2020年3月31日 -31.47%
- 15億900万
- 2021年3月31日 +37.97%
- 20億8200万
- 2022年3月31日 -9.51%
- 18億8400万
- 2023年3月31日 +12.42%
- 21億1800万
- 2024年3月31日 +67.14%
- 35億4000万
- 2025年3月31日 -7.97%
- 32億5800万
- 2026年3月31日 +63.69%
- 53億3300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- (百万円)2026/06/19 10:20
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △344 3,201 法人税等及び税効果額 70 △974 その他有価証券評価差額金 △274 2,101 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 10:20
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △121 百万円 - 百万円 その他有価証券評価差額金 △1,438 百万円 △2,385 百万円 その他 - 百万円 △140 百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 10:20
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △121 百万円 - 百万円 その他有価証券評価差額金 △1,454 百万円 △2,415 百万円 その他 △60 百万円 △950 百万円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産額)2026/06/19 10:20
純資産は、前期末に比べて2,354百万円増加して79,674百万円となりました。これは利益剰余金が1,982百万円、その他有価証券評価差額金が2,101百万円増加した一方、自己株式の取得により自己株式が2,339百万円増加したことなどによるものです。
この結果、自己資本比率は前期末の68.8%から64.9%となりました。