建物(純額)
個別
- 2017年12月31日
- 185億1900万
- 2018年12月31日 -1.83%
- 181億8100万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2017年12月31日)2019/03/28 16:41
当連結会計年度(2018年12月31日)取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物 608百万円 379百万円 228百万円 合計 608百万円 379百万円 228百万円
(2) 未経過リース料期末残高相当額取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物 608百万円 410百万円 197百万円 合計 608百万円 410百万円 197百万円 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 5 継続的関与の概要2019/03/28 16:41
一部連結子会社は、当該事業譲渡に伴い当社が新たに設立した株式会社ティ・ティ・エムに対して、建物及び土地の一部を賃貸しております。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)2019/03/28 16:41
建物並びに工具、器具及び備品 定額法
構築物並びに機械及び装置、車輌運搬具 定率法 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2019/03/28 16:41
建物及び構築物 848百万円 機械装置及び運搬具 36百万円 工具、器具及び備品 2百万円 土地 1,646百万円 合計 2,534百万円 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1 担保資産及び担保付債務2019/03/28 16:41
前連結会計年度(2017年12月31日) 当連結会計年度(2018年12月31日) 工場抵当法による担保物件 建物及び構築物、機械装置、工具、器具及び備品、土地 計16,303百万円 計16,231百万円 上記担保資産に対応する債務はありません。 上記担保資産に対応する債務はありません。 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、内部管理上採用している事業区分を基礎として事業用資産をグルーピングしており、賃貸資産、売却等処分の意思決定がされた資産及び将来の使用が見込まれていない遊休資産は、個々の物件単位でグルーピングを行っております。2019/03/28 16:41
兵庫県加古郡における売却予定資産については、帳簿価額に対して市場価格が下落しており、今後の使用可能見込みが売却予定となっているため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、土地367百万円、建物192百万円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、契約に基づく売却予定価額により算定しております。場所 用途 種類 金額(百万円) 兵庫県加古郡 売却予定資産 土地・建物 559 アメリカ・ケンタッキー州 自動車部品製造設備 機械装置・建物他 414
アメリカ・ケンタッキー州における自動車部品製造設備については、自動車部品の製造を行っている連結子会社において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、機械装置212百万円、建物及び構築物196百万円、工具、器具及び備品2百万円、建設仮勘定2百万円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は米国会計基準に基づく公正価値により測定しており、当該公正価値は第三者の評価機関により算定しております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社2019/03/28 16:41
建物並びに工具、器具及び備品 定額法
構築物並びに機械装置及び運搬具 定率法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2019/03/28 16:41
建物並びに工具、器具及び備品 定額法
構築物並びに機械及び装置、車輌運搬具 定率法