5105 TOYO TIRE

5105
2026/03/19
時価
5657億円
PER 予
10.47倍
2009年以降
赤字-229.89倍
(2009-2025年)
PBR
1.08倍
2009年以降
0.34-2.31倍
(2009-2025年)
配当 予
3.68%
ROE 予
10.33%
ROA 予
7.17%
資料
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CSV,JSON

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産及びその他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に第三者間取引価格に基づいております。
なお、「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号2018年2月16日)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度のセグメント資産については遡及適用後の数値を記載しております。
2020/03/27 15:30
#2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産及びその他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、主に第三者間取引価格に基づいております。
なお、「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号2018年2月16日)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度のセグメント資産については遡及適用後の数値を記載しております。
2020/03/27 15:30
#3 役員の報酬等
取締役の報酬額は、2020年3月27日開催の第104回定時株主総会において、年額450百万円以内(うち社外取締役分は年額50百万円以内。使用人兼務取締役の使用人分給与を含まない。)と決議しております。
取締役の個人別の報酬は、固定報酬と業績連動報酬が概ね60:40の割合で構成され、固定報酬は役位別の報酬テーブルに基づき、決定しております。業績連動報酬は、役位別の基準額をもとに会社業績と個人目標の達成度及び個人資質に応じて評価を行い、配当金額や社員の処遇等を勘案して決定しております。会社業績指標としては、当社の年度計画に掲げております売上高、営業利益を採用しております。
また、2020年3月27日開催の第104回定時株主総会において、当社の取締役(社外取締役を除く。以下「対象取締役」という。)に当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的として、新たに譲渡制限付株式報酬制度を導入することを決議いたしました。対象取締役に対して譲渡制限付株式の付与のために支給する報酬は金銭債権とし、その総額は取締役の報酬枠の範囲内で、年額50百万円以内(使用人兼務取締役の使用人分給与は含まない。)としております。各対象取締役への具体的な支給時期及び配分については、取締役会において決定いたします。
2020/03/27 15:30
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(イ)「中計’17」の達成
当社グループは、今後予想される事業環境の動向を前提に2020年の先を見据え、持続的な成長を実現するために、その礎となる中期的なシナリオとして、2017年を起点に取り組む4ヵ年の中期経営計画「中計’17」を策定しました。モビリティ分野をビジネスの中核として、2020年度に売上高480,000百万円、営業利益60,000百万円、営業利益率12.5%の達成を経営目標に掲げています。
差別化された独自の得意分野をさらに強化していくことにより、お客様の期待や満足を超える感動や驚きを生み出し、豊かな社会づくりに貢献できる企業を目指してまいります。
2020/03/27 15:30
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
このような状況のもと、当社グループは、2017 年を起点とする4ヵ年の中期経営計画「中計'17」の目標達成に向けて、北米市場の商品力強化と増販に向けた体制強化、商品ミックスの最適化、開発力・技術力の進化、ブランド力の向上と効率的な供給体制の構築などに取り組みました。
その結果、当連結会計年度の当社グループの売上高は377,457百万円(前年度比15,762百万円減、4.0%減)となり、営業利益は38,447百万円(前年度比3,942百万円減、9.3%減)、経常利益は36,645百万円(前年度比1,734百万円減、4.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は24,482百万円(前年度比13,929百万円増、132.0%増)となりました。
なお、売上高の前年度比には、前年度末に実施した自動車部品事業セグメントの軟質ウレタン事業(バンパーの販売事業を除く)の譲渡による影響額5,928百万円が含まれております。
2020/03/27 15:30

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