藤倉コンポジット(5121)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9億4441万
- 2009年3月31日 -68.54%
- 2億9715万
- 2009年12月31日 -55.58%
- 1億3199万
- 2010年3月31日 +184.75%
- 3億7586万
- 2010年6月30日 -7.75%
- 3億4673万
- 2010年9月30日 +63.98%
- 5億6858万
- 2010年12月31日 +33.83%
- 7億6094万
- 2011年3月31日 -53.64%
- 3億5275万
- 2011年6月30日 -59.17%
- 1億4401万
- 2011年9月30日
- -3億9068万
- 2011年12月31日
- 9億3414万
- 2012年3月31日 -93.19%
- 6361万
- 2012年6月30日 +64.87%
- 1億487万
- 2012年9月30日
- -9171万
- 2012年12月31日 -71%
- -1億5683万
- 2013年3月31日 -69.62%
- -2億6601万
- 2013年6月30日
- 19億3208万
- 2013年9月30日 +32.03%
- 25億5095万
- 2013年12月31日 +19.15%
- 30億3951万
- 2014年3月31日 +5.76%
- 32億1472万
- 2014年6月30日 -92.41%
- 2億4400万
- 2014年9月30日 +208.35%
- 7億5239万
- 2014年12月31日 +53.36%
- 11億5389万
- 2015年3月31日 +21.19%
- 13億9840万
個別
- 2008年3月31日
- 5億2823万
- 2009年3月31日 -73.85%
- 1億3815万
- 2010年3月31日 +103.09%
- 2億8057万
- 2011年3月31日 +639.31%
- 20億7434万
- 2012年3月31日
- -2億1845万
- 2013年3月31日 -39.09%
- -3億386万
- 2014年3月31日
- 28億811万
- 2015年3月31日 -71.26%
- 8億711万
- 2016年3月31日 -43.5%
- 4億5600万
- 2017年3月31日 +171.71%
- 12億3900万
- 2018年3月31日 -8.23%
- 11億3700万
- 2019年3月31日 -38.7%
- 6億9700万
- 2020年3月31日 -44.33%
- 3億8800万
- 2021年3月31日 +221.13%
- 12億4600万
- 2022年3月31日 +70.22%
- 21億2100万
- 2023年3月31日 +72.28%
- 36億5400万
- 2024年3月31日 -25.01%
- 27億4000万
- 2025年3月31日 -4.89%
- 26億600万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 当社では、2024年3月27日開催の取締役会において、取締役の個人別報酬の決定方針を変更しており、その概要は以下のとおりです。2025/06/25 15:35
取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く。)については、職位に応じた固定報酬を中心としつつ、取締役の業績に対する意識の向上を目的として、連結当期純利益を指標として算出する業績連動報酬を設けており、業績連動報酬は前年度の連結当期純利益の一定割合(全ての取締役に共通の係数を乗じ、さらに対象となる取締役の職位に基づく係数の総和を乗じたもの)を総額として、取締役の職位に基づき配分しております。当社は、業績連動報酬の40%を株式取得目的の報酬として位置づけ、原則として株式累積投資に拠出して当社の株式を取得するために充てることとしており、投資家と株式価値の向上について一体感を保つためのインセンティブを与えております。なお、社外取締役については、独立性を重視することから、固定報酬のみとしております。当社は、役員の賞与および退職慰労金制度を廃止して年度報酬のみとし、年度支給額を12分割し毎月支給しております。
取締役(監査等委員である取締役を除く。)の個人別報酬の決定については、株主総会において決定された報酬の限度額の範囲内で、取締役会が、任意の諮問機関である指名報酬諮問委員会(構成員の過半数は社外取締役)の意見を徴することを条件に、当社代表取締役社長執行役員に委任することとしており、代表取締役社長執行役員は個人別の報酬原案を作成し、指名報酬諮問委員会の答申を経て、個人別報酬を決定することとしております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における世界経済は、中東の戦火などの地政学リスクに加え、各国の関税政策が世界的なサプライチェーンに多大な影響を及ぼすとの警戒感が高まっております。わが国経済においては、インバウンドは好調を継続し、サプライチェーンは正常化しておりますが、物価の高騰、人手不足や賃上げへの対応等、取り巻く環境は依然厳しいものとなっております。2025/06/25 15:35
当連結会計年度の売上高は413億2千5百万円(前年同期比9.4%増)、営業利益は48億7百万円(前年同期比32.6%増)、経常利益は50億5千万円(前年同期比29.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は38億8千8百万円(前年同期比19.5%増)となりました。なお、特別利益に投資有価証券売却益等として5億8千7百万円を、特別損失に膨脹式救命いかだの部品または一部製品の交換に伴い今後発生する費用、固定資産廃棄損等として7億9百万円を、それぞれ計上しております。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/25 15:35
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、前連結会計年度は希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、当連結会計年度は潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 1,576円47銭 1,797円42銭 1株当たり当期純利益 140円48銭 198円22銭
2 株式付与ESOP信託の信託財産として日本マスタートラスト信託銀行株式会社(株式付与ESOP信託口・80014口)が保有する当社株式を、「1株当たり純資産額」の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております(前連結会計年度293,836株、当連結会計年度288,780株)。