藤倉コンポジット(5121)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9億4441万
- 2009年3月31日 -68.54%
- 2億9715万
- 2009年12月31日 -55.58%
- 1億3199万
- 2010年3月31日 +184.75%
- 3億7586万
- 2010年6月30日 -7.75%
- 3億4673万
- 2010年9月30日 +63.98%
- 5億6858万
- 2010年12月31日 +33.83%
- 7億6094万
- 2011年3月31日 -53.64%
- 3億5275万
- 2011年6月30日 -59.17%
- 1億4401万
- 2011年9月30日
- -3億9068万
- 2011年12月31日
- 9億3414万
- 2012年3月31日 -93.19%
- 6361万
- 2012年6月30日 +64.87%
- 1億487万
- 2012年9月30日
- -9171万
- 2012年12月31日 -71%
- -1億5683万
- 2013年3月31日 -69.62%
- -2億6601万
- 2013年6月30日
- 19億3208万
- 2013年9月30日 +32.03%
- 25億5095万
- 2013年12月31日 +19.15%
- 30億3951万
- 2014年3月31日 +5.76%
- 32億1472万
- 2014年6月30日 -92.41%
- 2億4400万
- 2014年9月30日 +208.35%
- 7億5239万
- 2014年12月31日 +53.36%
- 11億5389万
- 2015年3月31日 +21.19%
- 13億9840万
個別
- 2008年3月31日
- 5億2823万
- 2009年3月31日 -73.85%
- 1億3815万
- 2010年3月31日 +103.09%
- 2億8057万
- 2011年3月31日 +639.31%
- 20億7434万
- 2012年3月31日
- -2億1845万
- 2013年3月31日 -39.09%
- -3億386万
- 2014年3月31日
- 28億811万
- 2015年3月31日 -71.26%
- 8億711万
- 2016年3月31日 -43.5%
- 4億5600万
- 2017年3月31日 +171.71%
- 12億3900万
- 2018年3月31日 -8.23%
- 11億3700万
- 2019年3月31日 -38.7%
- 6億9700万
- 2020年3月31日 -44.33%
- 3億8800万
- 2021年3月31日 +221.13%
- 12億4600万
- 2022年3月31日 +70.22%
- 21億2100万
- 2023年3月31日 +72.28%
- 36億5400万
- 2024年3月31日 -25.01%
- 27億4000万
- 2025年3月31日 -4.89%
- 26億600万
- 2026年3月31日 +62.89%
- 42億4500万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- なお、当社における決算関係資料の文書保存期間は10年と規定されているため、第137期(2016年3月期)まで遡及適用することは可能ですが、第142期(2021年3月期)以前の期間については会計方針の変更による影響額が軽微であるため、2021年4月1日より期中平均為替相場により円貨に換算する方法を適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。2026/06/24 15:35
この結果、遡及適用を行う前と比べて、前連結会計年度の売上高は714,020千円、営業利益は186,439千円、経常利益は195,460千円、税金等調整前当期純利益は192,793千円、親会社株主に帰属する当期純利益は152,277千円、1株当たり当期純利益は7円76銭それぞれ減少しております。また、前連結会計年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、利益剰余金の前期首残高は167,362千円減少し、為替換算調整勘定の前期首残高は同額増加しております。 - #2 役員報酬(連結)
- 2024年3月27日開催の取締役会において決定された、取締役の個人別報酬の決定方針の概要は以下のとおりです。2026/06/24 15:35
取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く。)については、職位に応じた固定報酬を中心としつつ、取締役の業績に対する意識の向上を目的として、連結当期純利益を指標として算出する業績連動報酬を設けており、業績連動報酬は前年度の連結当期純利益の一定割合(全ての取締役に共通の係数を乗じ、さらに対象となる取締役の職位に基づく係数の総和を乗じたもの)を総額として、取締役の職位に基づき配分しております。当社は、業績連動報酬の40%を株式取得目的の報酬として位置づけ、原則として株式累積投資に拠出して当社の株式を取得するために充てることとしており、投資家と株式価値の向上について一体感を保つためのインセンティブを与えております。なお、社外取締役については、独立性を重視することから、固定報酬のみとしております。当社は、役員の賞与および退職慰労金制度を廃止して年度報酬のみとし、年度支給額を12分割し毎月支給しております。
取締役(監査等委員である取締役を除く。)の個人別報酬の決定については、株主総会において決定された報酬の限度額の範囲内で、取締役会が、任意の諮問機関である指名報酬諮問委員会(構成員の過半数は社外取締役)の意見を徴することを条件に、当社代表取締役社長執行役員に委任することとしており、代表取締役社長執行役員は個人別の報酬原案を作成し、指名報酬諮問委員会の答申を経て、個人別報酬を決定することとしております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における世界経済は、依然として沈静化の兆しが見えない地政学的リスクを背景に、各国の関税政策の影響や輸出規制なども加わり、サプライチェーンへの影響が増しております。2026/06/24 15:35
当連結会計年度の売上高は402億3千8百万円(前年同期比0.9%減)、営業利益は48億3千8百万円(前年同期比4.7%増)、経常利益は51億4百万円(前年同期比5.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は39億8千7百万円(前年同期比6.7%増)となりました。
なお、当連結会計年度の期首より、在外子会社の収益及び費用については、各社の決算日の直物為替相場により円貨に換算する方法から、期中平均為替相場により円貨に換算する方法に変更したため、遡及適用後の数値で前年同期比較を行っております。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/24 15:35
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 1,797円42銭 2,051円42銭 1株当たり当期純利益 190円46銭 208円61銭
2 株式付与ESOP信託の信託財産として日本マスタートラスト信託銀行株式会社(株式付与ESOP信託口・80014口)が保有する当社株式及び役員向け株式交付信託の信託財産として、株式会社日本カストディ銀行(信託口)が所有している当社株式を、「1株当たり純資産額」の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております(前連結会計年度288,780株、当連結会計年度906,772株)。