建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 2～50年
機械及び装置 2～12年
(2) 無形固定資産
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2015/06/26 10:56

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	2	百万円
土地	― 〃	6	〃

2015/06/26 10:56

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	33	百万円	0	百万円
機械装置及び運搬具	1	〃	43	〃

2015/06/26 10:56

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内容は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	30	百万円	71	百万円
機械装置及び運搬具	31	〃	65	〃

2015/06/26 10:56

#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※2 減価償却累計額

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	23,439	百万円	24,107	百万円
機械装置及び運搬具	48,210	〃	48,823	〃

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりである。

建物	滋賀第二工場	ウレタン製造設備(産業資材事業)	600百万円
機械装置	滋賀第一工場	フイルム製造設備(プラスチック事業)	218百万円
機械装置	滋賀第二工場	太陽光発電設備(全社共通)	136百万円
機械装置	足利第一工場	フイルム研究設備(全社共通)	132百万円
建設仮勘定	期中における建設途上のもので、本勘定に振り替えるまでに要した金額である。

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりである。

2015/06/26 10:56

#7 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、管理会計上の事業区分をもとに資産のグルーピングをしている。
上記製造設備については、市場環境の著しい悪化により受注が減少し早期の回復が見込まれないため、減損損失(263百万円)を特別損失に計上している。その内訳は、機械装置及び運搬具159百万円、建物及び構築物76百万円、その他27百万円である。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載を省略している。

2015/06/26 10:56

#8 重要な後発事象、連結財務諸表（連結）

渡する資産の内容
旧 本 社:土地 1,355.04㎡、建物 4,307.31㎡
旧本社別館:土地 236.85㎡、建物 1,373.69㎡

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#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は主として定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2015/06/26 10:56