5186 ニッタ

5186
2024/04/30
時価
1233億円
PER 予
11.37倍
2010年以降
6.75-50.62倍
(2010-2023年)
PBR
0.82倍
2010年以降
0.46-1.45倍
(2010-2023年)
配当 予
2.94%
ROE 予
7.22%
ROA 予
6.01%
資料
Link
CSV,JSON

土地

【期間】

連結

2008年3月31日
27億3700万
2009年3月31日 -4.42%
26億1600万
2010年3月31日 +0.31%
26億2400万
2011年3月31日 -14.02%
22億5600万
2012年3月31日 -0.44%
22億4600万
2013年3月31日 +7.3%
24億1000万
2014年3月31日 +1.99%
24億5800万
2015年3月31日 +1.06%
24億8400万
2016年3月31日 +3.82%
25億7900万
2017年3月31日 +2.75%
26億5000万
2018年3月31日 +13.77%
30億1500万
2019年3月31日 -0.63%
29億9600万
2020年3月31日 +0.2%
30億200万
2021年3月31日 -4.46%
28億6800万
2022年3月31日 +13.77%
32億6300万
2023年3月31日 +14.83%
37億4700万

個別

2008年3月31日
12億3900万
2009年3月31日 -3.07%
12億100万
2010年3月31日 +69.78%
20億3900万
2011年3月31日 -22.66%
15億7700万
2012年3月31日 ±0%
15億7700万
2013年3月31日 +8.69%
17億1400万
2014年3月31日 ±0%
17億1400万
2015年3月31日 ±0%
17億1400万
2016年3月31日 ±0%
17億1400万
2017年3月31日 ±0%
17億1400万
2018年3月31日 ±0%
17億1400万
2019年3月31日 ±0%
17億1400万
2020年3月31日 +0.12%
17億1600万
2021年3月31日 -6.41%
16億600万
2022年3月31日 +22.54%
19億6800万
2023年3月31日 +21.04%
23億8200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
従って、当社は事業部を基礎とした製品群・サービス別セグメントから構成されており、「ベルト・ゴム製品事業」「ホース・チューブ製品事業」「化工品事業」「その他産業用製品事業」「不動産事業」「経営指導事業」の6つを報告セグメントとしております。
「ベルト・ゴム製品事業」はベルト製品、搬送用製品、ゴム製品、感温性粘着テープ等の製造販売を、「ホース・チューブ製品事業」は樹脂ホース・チューブ製品、金具及びフィッティング、メカトロ製品等の製造販売を行っております。また、「化工品事業」は、高機能製品、産業資材製品、建設資材製品、防水資材製品等の製造販売を、「その他産業用製品事業」は空調製品、医療用ゴム・プラスチック製品等の製造販売を、「不動産事業」は土地及び建物の賃貸、「経営指導事業」は関係会社に対する経営指導をそれぞれ行っております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
2023/06/27 14:19
#2 主要な設備の状況
(注) 1 建設仮勘定は含めておりません。
2 ニッタ化工品㈱の明石工場の土地は親会社であるニッタ㈱から、福島工場の土地は連結会社以外から賃借しており、その面積は[ ]で外書しております。
(3) 在外子会社
2023/06/27 14:19
#3 報告セグメントの概要(連結)
従って、当社は事業部を基礎とした製品群・サービス別セグメントから構成されており、「ベルト・ゴム製品事業」「ホース・チューブ製品事業」「化工品事業」「その他産業用製品事業」「不動産事業」「経営指導事業」の6つを報告セグメントとしております。
「ベルト・ゴム製品事業」はベルト製品、搬送用製品、ゴム製品、感温性粘着テープ等の製造販売を、「ホース・チューブ製品事業」は樹脂ホース・チューブ製品、金具及びフィッティング、メカトロ製品等の製造販売を行っております。また、「化工品事業」は、高機能製品、産業資材製品、建設資材製品、防水資材製品等の製造販売を、「その他産業用製品事業」は空調製品、医療用ゴム・プラスチック製品等の製造販売を、「不動産事業」は土地及び建物の賃貸、「経営指導事業」は関係会社に対する経営指導をそれぞれ行っております。
2023/06/27 14:19
#4 有形固定資産等明細表(連結)
(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物・構築物・工具器具備品千葉物流加工センター建築・設備工事一式1,000百万円
土地明石工場土地394百万円
建物・構築物・機械装置・工具器具備品明石工場設備392百万円
2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。
2023/06/27 14:19
#5 沿革
2 【沿革】
年月概要
1959年4月取扱商品の拡大を図るため販売部門を分離独立し新田産業㈱を大阪市に設立
1961年1月土地の有効利用を図るため㈱芦原自動車教習所(現 連結子会社)を大阪市浪速区に設立
1965年6月商号を新田ベルト㈱に変更
2023/06/27 14:19
#6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
(賃貸等不動産関係)
当社グループでは、東京都その他の地域において、賃貸用不動産を所有しております。賃貸用不動産は、賃貸収益を得ることを目的とした賃貸オフィスビル(土地を含む。)、賃貸商業施設(土地を含む。)であります。なお、賃貸オフィスビル、賃貸商業施設の一部については、当社及び一部の子会社が使用しているため、賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産としております。
これら賃貸等不動産及び賃貸等不動産として使用される部分を含む不動産に関する連結貸借対照表計上額、当期増減額及び時価は、次のとおりであります。
2023/06/27 14:19