- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注)1 セグメント間内部売上高又は振替高の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、親会社管理部門に係る設備投資であります。
【関連情報】
2019/06/25 16:07- #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法に
よっております。2019/06/25 16:07 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(注)1 セグメント間内部売上高又は振替高の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、親会社管理部門に係る設備投資であります。
2019/06/25 16:07- #4 減損損失に関する注記(連結)
また、遊休資産につきましては、遊休状態にあり今後も使用の目処が立っていないため、帳簿価額を売却や転用が困難な資産は零とする正味売却価額により測定された回収可能価額まで減額し、減損損失を計上いたしました。
減損損失は839百万円であり、その内訳は建物48百万円、機械装置572百万円、土地69百万円、無形固定資産33百万円、その他115百万円であります。
なお、主な資産グループの内訳としましては、タイ製造設備237百万円、中華人民共和国製造設備439百万円であります。
2019/06/25 16:07- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
前連結会計年度において投資活動により得られた資金は84億68百万円であったのに対し、当連結会計年度において投資活動に使用した資金は24億8百万円となりました。これは主に有形及び無形固定資産の売却により35億8百万円の収入があったものの、有形及び無形固定資産の取得により53億29百万円支出したことによるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2019/06/25 16:07- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、当社及び国内連結子会社の耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2019/06/25 16:07- #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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