無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億4200万
- 2009年3月31日 -33.18%
- 4億2900万
- 2010年3月31日 +72.49%
- 7億4000万
- 2011年3月31日 +0.14%
- 7億4100万
- 2012年3月31日 -20.11%
- 5億9200万
- 2013年3月31日 -18.92%
- 4億8000万
- 2014年3月31日 -21.04%
- 3億7900万
- 2015年3月31日 +237.99%
- 12億8100万
- 2016年3月31日 -6.32%
- 12億
- 2017年3月31日 -11%
- 10億6800万
- 2018年3月31日 +3.46%
- 11億500万
- 2019年3月31日 +7.51%
- 11億8800万
- 2020年3月31日 -0.42%
- 11億8300万
- 2021年3月31日 +20.37%
- 14億2400万
- 2022年3月31日 +11.52%
- 15億8800万
- 2023年3月31日 +21.79%
- 19億3400万
個別
- 2008年3月31日
- 2億9900万
- 2009年3月31日 -44.82%
- 1億6500万
- 2010年3月31日 +24.85%
- 2億600万
- 2011年3月31日 +65.05%
- 3億4000万
- 2012年3月31日 +62.94%
- 5億5400万
- 2013年3月31日 -21.48%
- 4億3500万
- 2014年3月31日 -39.54%
- 2億6300万
- 2015年3月31日 -6.46%
- 2億4600万
- 2016年3月31日 +21.14%
- 2億9800万
- 2017年3月31日 +7.05%
- 3億1900万
- 2018年3月31日 -7.52%
- 2億9500万
- 2019年3月31日 +23.39%
- 3億6400万
- 2020年3月31日 +25.27%
- 4億5600万
- 2021年3月31日 +48.68%
- 6億7800万
- 2022年3月31日 +18.44%
- 8億300万
- 2023年3月31日 +18.68%
- 9億5300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注)1 セグメント間内部売上高又は振替高の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。2023/06/23 14:53
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、親会社管理部門に係る設備投資であります。
【関連情報】 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として先入先出法による原価法によっております。
(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、当社及び国内連結子会社の耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2023/06/23 14:53 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）
- (注)1 セグメント間内部売上高又は振替高の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。2023/06/23 14:53
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、親会社管理部門に係る設備投資であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2023/06/23 14:53
当連結会計年度において投資活動に使用した資金は35億24百万円となりました。これは主に投資有価証券の売却により16億53百万円の収入があったものの、有形及び無形固定資産の取得により53億58百万円支出したことによるものです。
前連結会計年度との比較では、22億98百万円の支出減少となりました。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- なお、当社及び国内連結子会社の耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2023/06/23 14:53
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #6 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2023/06/23 14:53
食器事業は、継続的に営業損益がマイナスとなっていることから減損の兆候があると認められると判断し、当事業年度において固定資産の減損損失の認識の要否に関する判定を行いました。前事業年度 当事業年度 有形固定資産 25,289 25,226 無形固定資産 803 953 計 26,093 26,179
その結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を上回っているため減損損失の認識は不要と判定されたことから、減損損失は計上しておりません。 - #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2023/06/23 14:53
食器事業における一部の資産グループは、継続的に営業損益がマイナスとなっていることから減損の兆候があると認められると判断し、当連結会計年度において固定資産の減損損失の認識の要否に関する判定を行いました。前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 44,917 45,900 無形固定資産 1,588 1,934 計 46,506 47,834
その結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を上回っているため減損損失の認識は不要と判定されたことから、減損損失は計上しておりません。 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2023/06/23 14:53
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。