当社グループの研究開発活動は、基礎研究を主とする研究開発センターと事業部と直結したテーマの事業化を推進する商品開発センターが主体となり、各事業部・グループ会社との協力体制のもと、新技術開発や新規分野の商品開発を進めております。
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は29億71百万円となりました。
セグメントごとの研究開発活動は次のとおりであります。
(工業機材)
成長分野と市場変化に対応するため、基礎技術に基づく開発力の強化と差別化商品の開発促進に注力しております。成長分野においては、太陽電池やLED等に関わる環境配慮型の工具開発を強力に推進しております。一方、自動車、鉄道、航空機等の輸送機器分野および医療分野においては、市場変化に対応すべく更なる性能向上や低コスト化を狙った商品開発を進めております。
なお、当事業における研究開発費の金額は5億98百万円となりました。
(セラミック・マテリアル)
電子ペーストではより発電効率の高い太陽光発電セル用ペーストの開発と商品化に加え、スマートフォン、タブレットPCに搭載される電子部品用の電極ペーストやLED照明用セラミック基板に用いられる絶縁・電極ペーストの開発も行っております。セラミックス製品では、化学プラント用高性能セラミック触媒担体、車載用複合厚膜多層基板およびLED用厚膜多層基板の開発を進めると共に、耐熱性に優れた精密鋳造用セラミックコア「シーモナーク」を開発し商品展開中です。
共立マテリアルの事業では、成長分野である積層セラミックコンデンサ用微粒子原料、ジルコニア原料、高純度シリカ及び燃料電池用原料の開発を進めております。また蛍光表示管では、店舗、公共機関の案内、防災無線、受付用などのメッセージディスプレイを企画・開発し商品展開中です。
なお、当事業における研究開発費の金額は13億98百万円となりました。
(エンジニアリング)
半導体関連・電子部品や自動車部品関連など今後の成長分野に対応した製品・装置の開発を行なっております。
なお、当事業における研究開発費の金額は1億21百万円となりました。
(食器)
新しい磁器素材の開発及び加飾技法の開発を進めております。
なお、当事業における研究開発費の金額は49百万円となりました。
(研究開発)
当社が有する材料・焼成・加工などの技術を活用した新商品開発や、技術の深耕・拡大に重点を置いた活動をしております。特に、環境・エネルギー分野の新商品開発や要素技術開発に注力しております。研究・開発にあたりましては、外部の企業や大学・研究機関との共同研究・開発や技術交流も積極的に進め、国家プロジェクトにも参画するなどして、長期的視点に立った戦略的な研究・開発活動を各担当事業部門と一体となって強化しております。
なお、当該研究開発費の金額は8億3百万円となりました。