日本ヒューム(5262)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 16億3972万
- 2009年3月31日 +9.92%
- 18億232万
- 2009年12月31日 -21.06%
- 14億2277万
- 2010年3月31日 +2.82%
- 14億6284万
- 2010年6月30日 -92.05%
- 1億1632万
- 2010年9月30日 +325.9%
- 4億9543万
- 2010年12月31日 +83.96%
- 9億1141万
- 2011年3月31日 +29.25%
- 11億7800万
- 2011年6月30日 -98.7%
- 1528万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 4億613万
- 2011年12月31日 +114.85%
- 8億7256万
- 2012年3月31日 +35.43%
- 11億8175万
- 2012年6月30日 -75.73%
- 2億8686万
- 2012年9月30日 +247.42%
- 9億9663万
- 2012年12月31日 +73.73%
- 17億3150万
- 2013年3月31日 +24.43%
- 21億5450万
- 2013年6月30日 -64.48%
- 7億6522万
- 2013年9月30日 +81.11%
- 13億8585万
- 2013年12月31日 +54.69%
- 21億4376万
- 2014年3月31日 -0.61%
- 21億3079万
- 2014年6月30日 -77.29%
- 4億8381万
- 2014年9月30日 +95.75%
- 9億4707万
- 2014年12月31日 +72.49%
- 16億3356万
- 2015年3月31日 +31.74%
- 21億5204万
- 2015年6月30日 -75.56%
- 5億2589万
- 2015年9月30日 +101.07%
- 10億5741万
- 2015年12月31日 +25.39%
- 13億2588万
- 2016年3月31日 +42.85%
- 18億9408万
- 2016年6月30日 -88.41%
- 2億1959万
- 2016年9月30日 +167.11%
- 5億8655万
- 2016年12月31日 +89.02%
- 11億873万
- 2017年3月31日 +35.2%
- 14億9895万
- 2017年6月30日 -81.18%
- 2億8206万
- 2017年9月30日 +151.53%
- 7億946万
- 2017年12月31日 +48.73%
- 10億5520万
- 2018年3月31日 +59.06%
- 16億7840万
- 2018年6月30日 -81.58%
- 3億915万
- 2018年9月30日 +126.96%
- 7億166万
- 2018年12月31日 +81.34%
- 12億7239万
- 2019年3月31日 +31.29%
- 16億7047万
- 2019年6月30日 -73.91%
- 4億3576万
- 2019年9月30日 +113.56%
- 9億3062万
- 2019年12月31日 +41.48%
- 13億1668万
- 2020年3月31日 +37.57%
- 18億1135万
- 2020年6月30日 -73.71%
- 4億7619万
- 2020年9月30日 +81.67%
- 8億6510万
- 2020年12月31日 +49.24%
- 12億9103万
- 2021年3月31日 +34.01%
- 17億3006万
- 2021年6月30日 -81.58%
- 3億1874万
- 2021年9月30日 +102.28%
- 6億4473万
- 2021年12月31日 +53.04%
- 9億8669万
- 2022年3月31日 +46.95%
- 14億4995万
- 2022年6月30日 -84.03%
- 2億3153万
- 2022年9月30日 +99.05%
- 4億6086万
- 2022年12月31日 +60.93%
- 7億4166万
- 2023年3月31日 +66.68%
- 12億3621万
- 2023年6月30日 -94.25%
- 7104万
- 2023年9月30日 +304%
- 2億8702万
- 2023年12月31日 +187.19%
- 8億2429万
- 2024年3月31日 +67.62%
- 13億8170万
- 2024年6月30日 -35.27%
- 8億9440万
- 2024年9月30日 +64.17%
- 14億6830万
- 2024年12月31日 +37.75%
- 20億2265万
- 2025年3月31日 -0.03%
- 20億2200万
- 2025年6月30日 -68.86%
- 6億2968万
- 2025年9月30日 +81.9%
- 11億4539万
- 2025年12月31日 +63.12%
- 18億6840万
- 2026年3月31日 +35.07%
- 25億2373万
個別
- 2008年3月31日
- 11億2777万
- 2009年3月31日 +43.23%
- 16億1535万
- 2010年3月31日 -26.91%
- 11億8071万
- 2011年3月31日 -16.33%
- 9億8794万
- 2012年3月31日 -9.07%
- 8億9838万
- 2013年3月31日 +92.28%
- 17億2745万
- 2014年3月31日 +0.7%
- 17億3952万
- 2015年3月31日 -1.41%
- 17億1497万
- 2016年3月31日 +7.17%
- 18億3790万
- 2017年3月31日 -19.37%
- 14億8186万
- 2018年3月31日 +1.43%
- 15億312万
- 2019年3月31日 +2.95%
- 15億4752万
- 2020年3月31日 +13.07%
- 17億4974万
- 2021年3月31日 -1.95%
- 17億1559万
- 2022年3月31日 -8.98%
- 15億6149万
- 2023年3月31日 -19.63%
- 12億5500万
- 2024年3月31日 +13.89%
- 14億2932万
- 2025年3月31日 +51.91%
- 21億7127万
- 2026年3月31日 +13.3%
- 24億6010万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整 128,744千円は、本社建物の設備投資額などであります。2026/06/25 16:06
3.セグメント利益の調整後の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
4.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、レンタル事業を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1) 売上高の調整額 △44,401千円は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント利益の調整額 △2,370,208千円は各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(3) セグメント資産の調整額 25,170,367千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、その内訳は、投資有価証券 23,506,499千円、管理部門に係る資産など 1,663,868千円であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整 229,692千円は、本社建物の設備投資額などであります。
3.セグメント利益の調整後の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
4.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。2026/06/25 16:06 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/25 16:06
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 構造改革で“稼ぐ力を作り、次の成長へ”2026/06/25 16:06
当社は現在、中期経営計画「23–27計画R」の取り組み期間中でありますが、2026年3月期は、売上高・営業利益ともに「23-27計画R」最終年度の目標を2年前倒しで達成いたしました。こうした成果を踏まえ、2026年度から新たにスタートする新中期経営計画「26–30計画NEXT100」を策定しました。本計画においては、下水道関連事業を成長の中核と位置づけるとともに、基礎事業の競争力強化およびプレキャスト事業の拡大を通じて、事業ポートフォリオのさらなる高度化を進めてまいります。
2)新中期経営計画の位置づけ - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 特に第4四半期においては、下水道関連事業におけるヒューム管の出荷増加および更生・耐震化案件の進捗が業績を牽引し、基礎事業の反動減を吸収、通期での増収増益を確保しました。加えて、中東情勢の影響によるエネルギーコストや物流面での不確実性の高まりに対しては、価格対応および生産・調達の柔軟な運用により影響の抑制に努めました。2026/06/25 16:06
これらの結果、当連結会計年度の売上高は402億39百万円(前期比8.6%増)、営業利益は25億23百万円(同24.8%増)、経常利益は37億99百万円(同24.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は33億82百万円(同11.1%増)となり、売上高および営業利益は過去最高を更新しました。
事業セグメント別では、基礎事業において大型案件への対応および技術力を活かした受注の積み上げにより安定的な収益基盤の強化を図りました。下水道関連事業においては、更新需要の取り込みおよび提案力の強化により大幅な増収増益となりました。プレキャスト事業についても、省力化・施工合理化ニーズの高まりを背景に、安定的な受注と収益の確保を実現しました。