有価証券報告書-第159期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取賃貸料」は営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた352百万円、「その他」596百万円は、「その他」949百万円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「賃貸設備諸経費」は営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「賃貸設備諸経費」に表示していた177百万円、「その他」239百万円は、「その他」416百万円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取賃貸料」は営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた352百万円、「その他」596百万円は、「その他」949百万円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「賃貸設備諸経費」は営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「賃貸設備諸経費」に表示していた177百万円、「その他」239百万円は、「その他」416百万円として組み替えております。