エーアンドエーマテリアル（5391）の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 40億4100万
- 2014年6月30日 +5.27%
- 42億5400万
- 2014年9月30日 -0.75%
- 42億2200万
- 2014年12月31日 -1.42%
- 41億6200万
- 2015年3月31日 -2.84%
- 40億4400万
- 2015年6月30日 -1.06%
- 40億100万
- 2015年9月30日 -1.07%
- 39億5800万
- 2015年12月31日 -0.76%
- 39億2800万
- 2016年3月31日 +12.42%
- 44億1600万
- 2016年6月30日 -1.02%
- 43億7100万
- 2016年9月30日 -1.37%
- 43億1100万
- 2016年12月31日 -1.53%
- 42億4500万
- 2017年3月31日 -0.28%
- 42億3300万
- 2017年6月30日 -0.5%
- 42億1200万
- 2017年9月30日 -0.55%
- 41億8900万
- 2017年12月31日 -0.38%
- 41億7300万
- 2018年3月31日 -1.2%
- 41億2300万
- 2018年6月30日 -0.68%
- 40億9500万
- 2018年9月30日 -0.95%
- 40億5600万
- 2018年12月31日 -0.62%
- 40億3100万
- 2019年3月31日 -1.02%
- 39億9000万
- 2019年6月30日 -2.31%
- 38億9800万
- 2019年9月30日 -1.13%
- 38億5400万
- 2019年12月31日 -1.38%
- 38億100万
- 2020年3月31日 +2.13%
- 38億8200万
- 2020年6月30日 -0.64%
- 38億5700万
- 2020年9月30日 -0.73%
- 38億2900万
- 2020年12月31日 -1.96%
- 37億5400万
- 2021年3月31日 -3.22%
- 36億3300万
- 2021年6月30日 -2.86%
- 35億2900万
- 2021年9月30日 -1.05%
- 34億9200万
- 2021年12月31日 -3.04%
- 33億8600万
- 2022年3月31日 -2.78%
- 32億9200万
- 2022年6月30日 -1.31%
- 32億4900万
- 2022年9月30日 -3.48%
- 31億3600万
- 2022年12月31日 -1.63%
- 30億8500万
- 2023年3月31日 -14.81%
- 26億2800万
- 2023年6月30日 +0.19%
- 26億3300万
- 2023年9月30日 -0.87%
- 26億1000万
- 2023年12月31日 -1%
- 25億8400万
- 2024年3月31日 +0.97%
- 26億900万
- 2024年6月30日 +1.03%
- 26億3600万
- 2024年9月30日 -0.38%
- 26億2600万
- 2024年12月31日 +0.11%
- 26億2900万
- 2025年3月31日 -9.4%
- 23億8200万
- 2025年6月30日 +2.27%
- 24億3600万
- 2025年9月30日 +0.04%
- 24億3700万
- 2025年12月31日 +0.41%
- 24億4700万
- 2026年3月31日 +1.14%
- 24億7500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 1) 退職給付に係る会計処理の方法2026/06/25 10:11
退職給付に係る負債は、従業員の退職給付に備えるため、当連結会計年度末における退職給付債務の見込額に基づき計上しております。
① 退職給付見込額の期間帰属方法 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:11
(注)評価性引当額が497百万円減少しております。この減少の主な内容は、当社及び一部の連結子会社の繰延税金資産の回収可能性を見直した結果、将来減算一時差異等に係る評価性引当額が減少したことによるものとなります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 退職給付に係る負債 713 百万円 740 百万円 減損損失 434 〃 429 〃
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 流動負債は、前連結会計年度末に比べ2,887百万円増加し16,148百万円となりました。この主な要因は支払手形及び買掛金、未払費用が減少した一方で短期借入金、電子記録債務が増加したこと等によるものです。2026/06/25 10:11
固定負債は、前連結会計年度末に比べ1,202百万円増加し10,126百万円となりました。この主な要因は訴訟損失引当金が減少した一方で長期借入金、退職給付に係る負債が増加したこと等によるものです。
純資産は、前連結会計年度末に比べ1,486百万円減少し17,165百万円となりました。この主な要因は利益剰余金が増加した一方で自己株式の取得により減少したこと等によるものです。 - #4 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 退職一時金制度(全て非積立型制度であります。)では、退職給付として、従業員の職能資格と勤続年数に基づいた一時金を支給しております。確定拠出年金制度では、従業員の職能資格と勤続年数に基づき算出された掛金を拠出時に費用処理しております。2026/06/25 10:11
一部の連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
また、下記の表には簡便法を適用した制度も含みます。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
