有価証券報告書-第53期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	15年～43年
機械及び装置	9年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
均等償却を採用しております。
(4)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。